教育費を確実に貯めるための、今からできる3ステップ

教育費を確実に貯めるための、今からできる3ステップ

教育費を貯める方法としてまず思いつくのは学資保険という方も多いですが、ほかにも色々な方法があり、それぞれにメリット・デメリットが存在します。学資保険には「18歳までは使えない」というデメリット(※)があるため、できたら学資保険以外の方法をいくつか組み合わせて教育費形成プランをたてることが大切。その方法をファイナンシャルプランナーの鈴木さや子がお教えします。「最低でも○○万円は貯める」という目標達成に向けて今すぐ動き出しましょう。 (※)戻り率を高めた学資保険を希望すると18歳未満では受け取らないプランとなるため
Vol.3 教育費を確実に貯めるための、今からできる3ステップ

ステップ1:「最低でもいくら準備したいか」を使う時期別に考える

教育費は、結局いくらかかるのかが判明するのは、子どもが独立した時。今小学1年生の子どもが大学を卒業するまでの16年間、どんな人生を子どもが歩んでいくかは、誰にもわからないのです。ものすごくお金持ちでない限り、子どもがやりたいことをすべて叶えてあげるというのは難しいこと。まずは親として子どもに「最低でもこのくらいは準備しておこう」という具体的な目標設定をたてましょう。

たとえば、「小中は公立、高校は私立、大学は私立理系に進んでも出してあげられるプラン」とか、「中高大通して、国公立分は出してあげられるプラン」といった具合です。これはあくまで準備金額の最低ラインなので、この金額にプラスして、教育費として読めない「想定外のお金」もできたら準備をします。夫婦で話し合い、どこまで出してあげたいかを考え、使う時期別に、最低でも準備したい金額を考えましょう。一例を紹介します。

<教育費プランの例:高校は私立、大学は私立理系に進むと想定>

教育費を確実に貯めるための、今からできる3ステップ

ステップ2:学資保険以外の教育費を貯める方法を知る

現時点で大金を預けて増やすなどができない場合は、少額をコツコツ積み立てるしか方法はありません。終身保険やつみたてNISAを利用した資産運用など、学資保険以外にも教育費を貯めるのに適した方法はあります。いくつかの方法とメリット・デメリットを紹介しますね。

<積み立て方式で教育費を貯められる方法>

教育費を確実に貯めるための、今からできる3ステップ

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鈴木さや子

日本FP協会会員 CFP(R)〈サーティファイド ファイナンシャル プランナー〉

国内損害保険会社に勤務を経て結婚を機に退職。出産後、育児をしながら独学で勉強し、ファイナンシャルプランナーの資格を取得。現在、個人のマネー相談、企業での女性向け講演や研修のほか、コラム執筆、ママ向けセミナーも行なっている。株式会社ライフヴェーラ代表取締役。中学生と小学生の2人の娘のママ。