日本オリンピック委員会（JOC）は、ミラノ・コルティナ冬季五輪の期間中に選手をSNS上の誹謗中傷から守るため、24時間体制で対応する特別チームを設置する。JOCが打ち出した厳格な姿勢にカナダ大手メディア『TSN』が反応。現地２月２日に報じた。
同メディアよると、JOCは22名（日本国内に16名、ミラノに６名）のスタッフを配備し、両拠点に弁護士を配置して万全の体制を敷くという。日本選手団の伊藤秀仁団長は「新たな取り組みとして、オンライン上の誹謗中傷への対策に取り組む。日本とミラノの両方から、攻撃的な投稿を監視していく」と表明した。
さらに伊藤団長は「専門家が投稿をチェックし、有害と判断される内容があれば、SNS事業者に削除を要請する」と話し、選手が直接中傷に触れない環境づくりを目指す考えを示した。また「両拠点にチームを置くのは時差を考慮した判断で、24時間、絶え間なく監視を可能にするためだ」とその意図を説明した。
2024年パリ五輪では日本人選手だけでなく、海外を含めた多くのアスリートがSNS上での執拗な攻撃にさらされた事態が見受けられた。ゆえに、今回JOCが決定した方針は選手が競技に専念できる環境を確保するのが狙いのためだ。
２年前、パリ五輪の期間中には「投稿前に一度考えてほしい」とJOC側が異例の声明を出し、法的措置の検討にまで踏み込んだ深刻な背景がある。アスリートを精神的な攻撃から守る防波堤として、この監視体制が実効性を持つかどうかが注目される。
構成●THE DIGEST編集部
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