日本の男子テニス選手によって設立された「全日本男子プロテニス選手会（以下、選手会）」は、３月12日に公益財団法人日本テニス協会（以下JTA）に対して中東情勢における選手保護についての要望書を提出したことを明らかにした。
アメリカとイスラエルによるイラン攻撃の影響はテニス界にも及んでおり、３月２日～８日にアラブ首長国連邦（UAE)で開催される予定だったATPチャレンジャー（下部大会）「フジャイラ・オープン」もその一つ。同大会には、内山靖崇、松田龍樹、清水悠太、中川舜祐、楠原悠介、野口莉央、徳田廉大、松岡隼、熊坂拓哉、高橋悠介ら多くの日本人男子選手が出場を予定していたが、戦火の拡大によって大会は序盤で中止となった。
こにより選手たちは現地を離れることになったが、安全が確保できないことを理由に航空便の欠航が相次ぎ身動きが取れない状態に陥った。そうしたなかでATP（男子テニス協会）では、イタリアのミラノ行きのチャーター便を手配してくれたが、日本に向かうにはミラノ経由だと移動時間と費用が増えるため日本人選手は利用せず。最終的にはスポンサーのサポートを受けながら、各々が自力で帰国した。
選手会は今回の件を受け、「日本テニス協会から十分な支援が受けられず、自力で退路を決断しなければなりませんでした。他国のテニス協会の中にはいち早く選手向けに航空便を手配した競技団体もあり、当事者となった選手らには、日本テニス協会においても選手の安全のためにもっと何かできることがあったのではないか」と対応の違いを指摘する。
選手会はJTAに対して「当時どのような情報集約や検討、意思決定が行なわれたのかを確認するとともに、外部機関との連携のあり方や、将来同様の事態が発生した場合にどのような支援が可能であるか」と説明を求めている。
そして「プロテニスは、その競技特性上、多くの選手が世界各地を転戦しながら活動しています。そのため、国内にいる場合とは異なるリスクに直面することもあり、平時から有事を見据えた備えや連携のあり方を検討しておくことは、選手の安全と競技継続の観点からも大切です。今回の要望も、こうした問題意識のもと、今後のより良い体制整備につなげるために行ないました」と要望書を提出した理由を説明した。
選手会はJTAにも様々な事情や制約があることを理解した上で、「建設的な対話を通じて課題を共有し、改善の方向性をともに考えていくことが重要であると考えます。選手会側とも可能な連携をしていただき、今後同種の事態が発生したときには、しっかりと選手をサポートできればと考えています」とし、「今後も、選手の安全、安心、そして安定した競技活動を支える環境の整備に向けて、関係各位と連携しながら必要な提言と取組みを続けてまいります」と締めくくった。
構成●スマッシュ編集部
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