WBCベスト８敗退に終わった野球の日本代表「侍ジャパン」だが、今後も地上波におけるテレビ放映の見通しは暗い。NHKの井上樹彦会長は３月18日の会見で、WBCの放映権料について今後も「無制限に支払うことはできない」と言及した。
それでもNHKはMLBの試合を、年間200試合以上も放送する。言わずと知れた「大谷翔平効果」を狙ってのものだ。2028年まで放映できる契約を結んでおり、一説には年間100億円以上という巨額の契約金が支払われる。
「といっても、MLBと放映権契約を結んでいるNHKではありません。大手広告代理店の電通が、その権利を買っています。NHKを含む地上波テレビ各局に『おたくはいくらなら出せるの？と』交渉する形ですね。放映権料が高ければ高いほど、電通への見入りは多くなる。当然、仲介料が発生しますから」（スポーツ紙デスク）
NHKは公共放送として年間5000億円以上の受信料を、国民から徴収している。地上波だけで月額1100円だが、今大会で総額150億円以上の独占放映権契約を結んだNetflixでは、広告付き料金は月額890円。NHKは契約義務があるが、Netflixは自由契約だ。
WBCの今大会ではスポーツバーなどでの視聴には「店舗向けライセンス」がなく、商業利用が厳しく制限。放映権のない地上波でも、大きなハードルが課せられた。
「スポーツニュースなどで、試合終了後30分以上が経過しないと映像配信がない。これが他競技と比較してもかなり遅かった。値段は言えませんが、もちろん有料です。それを大至急編集して、映像ニュースを流す。使えるのは３分以内と決まっており、オンエア中に静止画が多かったのはそのためです」（民放局ディレクター）
これからの見通しはというと、
「例えばNHKは、MLBには年間100億円近く、６月のサッカーＷ杯ではサブライセンス（再販売）契約で、数十億円は払っている。NHK内部でもスポーツばかりにバカ高い放映権料を払い過ぎだという声があるのは事実です」（NHK関係者）
他国では普通に放送されているWBCの地上波生中継だが、日本は今後も前途多難だ。
（小田龍司）
