世界に衝撃を与えた「魔法のツール」が、あっけなく幕を下ろす。
米OpenAIは３月24日、自社が展開する動画生成AI「Sora」の提供を終了すると発表した。
Soraはテキストの指示から最長１分の高精細な動画を生成できるAIとして、2024年に登場。昨秋には第２世代「Sora 2」と一般向けスマホアプリをリリースしたが、リアルすぎる生成能力ゆえに、社会への悪影響が指摘されていた。
ITジャーナリストが振り返る。
「特に被害が甚大だったのは、日本のアニメやキャラクターに関する権利侵害です。Sora2の登場直後には『ドラゴンボール』や『ポケットモンスター』などのニセ動画が大量に作成され、日本政府が異例の抗議に動きました。その後、一定の規制はかけられましたが、今度は著名人のディープフェイク動画が投資詐欺に悪用されるなど、社会問題化しました」
ではなぜ、突如としてサービス終了に追い込まれたのか。ITジャーナリストが続けて解説する。
「背景にあるのは、OpenAIの『2027年の半ばにも資金が枯渇する可能性がある』と指摘されている厳しい懐事情と『コストに見合わない』というSoraの実情です。動画生成AIは、テキスト生成AIの何千倍もの莫大な計算資源を消費する一方で、一般層向けの月額課金だけでは利益を上げられなかった。さらには、世界中の企業から一斉に巨額の著作権侵害訴訟を起こされるリスクが、限界に達していました」
切迫した状況を裏付けるように、３月19日に同社の幹部は「余計なことに気を取られないようにすることが重要」と意味深なメッセージをＸに綴っていた。
「AI業界の収益源は現在、企業向けの業務効率化サービスやプログラミング支援へと、完全にシフトしています。同社としては、訴訟リスクばかりが大きくて儲からない『一般向けの動画オモチャ』からは早々に撤退して、堅実な儲け口と目される分野に全振りする決断を下したということでしょう」（前出・ITジャーナリスト）
「強制退場」さながらのサービス終了なのだった。
（川瀬大輔）
