エネルギー輸送の要衝であるホルムズ海峡（ペルシャ湾）の事実上の封鎖が続く中、中東頼みの日本の原油輸入量（依存率95％超）が急速に落ち込んでいる。
ベルギーに本社を置く海運市場の調査会社「ケプラー」の試算によれば、今年３月の日本の原油輸入量は5203バレルと、前月の２月から30％急減。さらに４月の輸入量は4215バレルと、２月に比べて41％減少すると予測されている。
高市早苗総理は目下、新たな輸入ルートを含めた代替策を模索しているが、最も有力視されているのが、ホルムズ海峡を経由しない原油輸入。すなわち中央アジアのカザフスタンやアゼルバイジャン（カスピ海沖油田）、サウジアラビア（紅海側パイプライン）などから紅海のバブ・エル・マンデブ海峡を経由しての調達である。
ところが、だ。その紅海ルートにも赤信号が灯り始めていると指摘するのは、中東情勢と原油市場に詳しいエコノミストだ。
「バブ・エル・マンデブ海峡は、イエメンの親イラン武装組織フーシ派が実効支配するイエメン西部地域とは指呼の間にあります。そのフーシ派はすでにバブ・エル・マンデブ海峡の封鎖へ向けたゲリラ的な巡回監視に乗り出しており、第２のホルムズ海峡と化すのは時間の問題とみられています」
あるいはカスピ海沖油田から黒海を通って地中海へ抜け、ジブラルタル海峡、西アフリカ沖を経由して南アフリカの喜望峰を回るルートもあるにはあるが、コストと日数がいずれも約３倍かかるため、問題外だという。
「日本に原油を分けて下さい」と頭を下げるしか…
「高市総理はアラスカ産の原油にも期待を寄せていますが、こちらは設備投資などに年単位の準備が必要となりますから、中東からの原油途絶をすぐにカバーすることはできません。要するに『八方塞がり』ということです」（前出・エコノミスト）
しかし、手段が全くないわけではない。エコノミストがさらに続ける。
「高市総理が屈辱や恥辱に耐えることができれば、ロシアや中国から原油を調達することができるかもしれません。この際、プーチン大統領や習近平国家主席にひれ伏し、『日本に原油を分けてください』と頭を下げるのです。高市総理はロシアや中国への敵意を剥き出しにしてきた超タカ派ですが、原油途絶という絶体絶命の国難に直面している日本を救う手段は、これしかありません」
国家備蓄が底をつき、いよいよとなった時、高市総理はどんな行動に打って出るのか。
（石森巌／ジャーナリスト）
