ゴールデンウィークの旅行シーズンを前に、見落としがちな出費として知っておきたいのが「宿泊税（観光税）」だ。海外だけの話と思われがちだが、実は日本国内でも導入が進んでいる。
まずは海外事情から。日本人に人気が高い旅行先のひとつ、マレーシアでは外国人旅行者に１泊１室あたり約10リンギット（約400円）の観光税が課される。
ただしこの税金、予約サイトの料金に含まれている場合と含まれていない場合があり、現地で突然、請求されるケースは珍しくない。
タイやインドネシア、さらにフランスやイタリアなどでも同様に、現地払いの宿泊税が一般的だ。
翻って、日本の場合はどうか。代表的なのは京都市で、宿泊料金に応じて１人１泊200円から1000円の宿泊税が課される。さらに大阪市や東京都、福岡市などでも導入されている。
チェックイン時に確認するだけでストレス軽減
では「二重払い」の心配はあるのかといえば、基本的にはその可能性は低い。予約時に含まれていれば現地で請求されることはなく、含まれていなければその場で支払うだけだ。ただし問題は「含まれているかどうか分かりにくい」点にある。
対策はシンプルだ。チェックイン時にひと言、「この料金に宿泊税は含まれていますか」と確認するだけでいい。英語なら「Is the tourism tax included？」で通じる。わずか数百円とはいえ、こうした小さな確認が旅のストレスを大きく減らしてくれるのだ。
旅行費用は航空券やホテル代だけにとどまらない。こうした「見えにくいコスト」を把握しておくことこそ、賢い旅の第一歩。GWを目前に控えた今、旅の準備は「情報戦」でもあるのだ。
（旅羽翼）
