現地時間６月11日に開幕する北中米ワールドカップは、サッカー界だけでなく、スポーツ界全体においても史上最大規模のイベントとなる。
参加国は従来の32か国から48か国へ拡大され、試合数も64試合から104試合へ増加。アメリカ、カナダ、メキシコの３か国共催で行なわれる大会は、競技面だけでなく、動く資金の規模でも過去最大となる見込みである。実際、選手、代表チーム、クラブ、審判に支払われる報酬は軒並み増額されており、その一方で主催するFIFAには莫大な収入が流れ込むという。
選手への報酬については、英国の日刊紙『The Mirror』がイングランド代表を例に紹介。同紙によれば、優勝候補の一角である「スリーライオンズ」の選手には、１試合につき約2000ポンド（約43万円）の出場手当が支払われる。もっとも、この手当は2007年以降、選手個人の収入にはならず、全額が「England Football Foundation」を通じて慈善団体へ寄付されているという。
選手たちにとって本当の“稼ぎどころ”は、大会成績に応じたボーナスだ。今大会では、イングランドが悲願の世界制覇を達成した場合、選手一人あたり50万ポンド超（約1億750万円）を受け取る可能性があるという。さらに監督のトーマス・トゥヘルにも、数百万ポンド規模の特別ボーナスが用意されているとされる。また、代表入りそのものが選手の市場価値やスポンサー契約の拡大に繋がるため、実際の経済効果はさらに大きいと見られている。
一方で、代表チーム自体にも、巨額の賞金が支払われる。スポーツ専門局『beINSPORTS』によれば、FIFA（国際サッカー連盟）は今大会、参加48か国に総額６億6500万ドル（約1064億円）を分配する予定だという。
最も早期に敗退を喫したチームであっても900万ドル（約14億4000万円）が保証され、さらに準備費用として150万ドル（約２億4000万円）が支給されるため、出場するだけで最低1050万ドル（約16億8000万円）を獲得できる計算となる。
成績別では、優勝国が5000万ドル（約80億円）、準優勝国が3300万ドル（約52億8000万円）、３位が2900万ドル（約46億4000万円）、４位が2700万ドル（約43億2000万円）を受け取る。優勝賞金は、2022年カタール大会で優勝したアルゼンチンが得た4200万ドル（約67億2000万円）を上回る過去最高額だという。
さらに恩恵を受けるのは、各国リーグやクラブである。スポーツ専門サイト『GIVEMESPORT』によると、FIFAは選手を代表チームへ派遣するクラブに対し、総額１億8700万ポンド（約402億円）の「補償金」を支払う。
各クラブは、招集された選手１人につき１日3700ポンド（約79万5000円）を受け取る仕組みで、選手が大会で長く勝ち残るほど補償額も増加する。例えば、最多の19選手を送り出している マンチェスター・シティ は１日あたり７万300ポンド（約1510万円）を受け取る見込みで、16人を派遣した アーセナルは約1270万円。マンチェスター・ユナイテッド、クリスタル・パレス、リバプール も1日1000万円前後の収入を得るという。
選手1人でもグループリーグ敗退までチームに留まれば、最低11万8400ポンド（約2545万円）、決勝まで進めば20万7200ポンド（約4450万円）をクラブにもたらす計算だが、 スペインのスポーツ紙『MARCA』は、この制度によって「世界最高リーグとも評されるプレミアリーグが、さらに潤う」と報道。今大会に参加するプレミアリーグ所属選手は163人に達し、全リーグ中最多となり、最低でも約2300万ユーロ（約42億5500万円）がグループリーグ期間中だけでプレミア勢へ流れ込む見込みだからだ。
FIFAはクラブ補償制度の総額を約70％増額しており、ジャンニ・インファンティーノ会長はこれを「クラブと選手の貢献を、より適切に評価するもの」と説明している。プレミアリーグは今大会でも他リーグを圧倒しており、世界的な影響力の大きさを改めて示している。
そして、選手やチーム同様に見逃せないのが、審判団への報酬だ。スポーツ専門サイト『HITC』によれば、今大会で笛を吹く主審には１人あたり10万ドル（約1600万円）が支払われる見通しだという。これは2014年ブラジル大会の約２倍にあたり、VAR導入や試合数増加、世界的な注目度の高まりが背景にある。
決勝トーナメント以降の試合を担当した場合には、さらにボーナスが加算される見込みで、トップ審判にとってはキャリア最大級の報酬となる。今大会では52人の主審、88人の副審、30人のVAR担当審判が104試合を裁く予定であり、その責任の重さに見合った待遇が用意されている。
では、こうした巨額の支出を行なうFIFAには、どれほどの収入がもたらされるのだろうか。英国の日刊紙『The Guardian』によれば、FIFAは2023～26年の４年間で総額130億ドル（約２兆800億円）の収入を見込んでおり、そのうち約90億ドル（約１兆4400億円）が2026年だけで発生するという。これは、2024年パリ・オリンピックの収益約52億4000万ドルを大きく上回り、スポーツ史上最も収益性の高い大会になる見込みだ。
最大の収入源は放映権で約39億ドル（約6240億円）、続いてチケット収入とホスピタリティ収入が約30億ドル（約4800億円）、スポンサー収入が27億ドル（約4320億円）に達すると予測されている。大会の規模拡大によって試合数が104試合へ増えたことが、放映権や広告価値を飛躍的に押し上げた格好だ。
さらにFIFAは、その収入の大部分を再投資するとしており、130億ドルのうちの少なくとも116億7000万ドル（約１兆8670億円）を世界各国のサッカー発展へ投入する方針を掲げている。もっとも同メディアは、結果として「FIFAと、税収を得るアメリカ当局こそが最大の勝者になるかもしれない」と指摘している。
競技規模だけでなく、経済規模も一気に拡大した北中米W杯。ピッチ上では世界一を争う戦いが繰り広げられる一方で、その舞台裏では数兆円規模の資金が動く、史上最大のスポーツビジネスが進行している。選手、クラブ、代表チーム、審判、そしてFIFA――それぞれが莫大な利益を手にする大会としても、歴史に刻まれることになりそうだ。
構成●THE DIGEST編集部
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