「劇場公開中止」。９月４日の公開を控えてのこの発表が、映画ファンをざわつかせている。デヴィッド・リーチ監督最新作「銀行強盗：完全マニュアル」。主演がニコラス・ホルト、共演には「SHOGUN 将軍」のアンナ・サワイら豪華キャストが名を連ね、日米での同時公開を謳っていた。
ところが配給元のソニー・ピクチャーズが６月17日に突然「公開中止」をアナウンス。詳細な理由を明かしていないことで当然ながら、様々な憶測が広がった。
銀行強盗の様子を生配信し、巨額の再生回数を稼ぐインフルエンサー集団を描いた物語。ネットでつながり、匿名・流動的に実行される犯罪（いわゆる「トクリュウ」事件）が国内で多発する中、この過激なテーマが「犯罪を助長させる」、あるいは「世論の反発を招く」と危惧され、配給元が自主規制したのではないか、という見方が広がっている。
映画ジャーナリストが言う。
「業界関係者の視点はもう少し冷静です。というのも洋画、特に非続編のオリジナル作品は、劇場でヒットしにくいから。文字通り、冬の時代なんです。そんな状況において、リスクを抱えてまでこの映画を強行する興行価値を見出せなかったのではないでしょうか。本作は日本以外の国では予定通り、公開されますからね。つまり、日本市場では採算が取れない、との判断で上映中止が決まった可能性は高いと考えられますね」
作品の存在を知らなかった層に認知させた
皮肉なことに、このニュースが流れると、これまで作品の存在を知らなかった層に映画を認知させる結果に。逆に見たくなった、あるいは新手の宣伝戦略なのか、との声が広がることになったのである。配信サービス（VOD）であれば劇場に足を運ぶハードルがなく、気楽に視聴できるため、
「結果として、『劇場で公開されるはずだった話題作』という強力なブランドを手に入れた本作が、配信開始時に大きな話題になることは間違いないでしょうね」（前出・映画ジャーナリスト）
この中止騒動そのものが、結果的に作品の期待値を最大まで引き上げてしまったことになるが、くしくも配信の日を待ちわびる人々が、この映画の真のターゲット層になったのである。
（灯倫太郎）
