現在、男子テニスツアーを統括するATP（男子プロテニス協会）が、2028年シーズンから男子ダブルスの競技構造を大幅に見直す改革案を検討していることを、『Spazio Tennis』や『Bounces』など複数の海外メディアが報じている。
賞金配分の変更やドロー数削減などを柱とするこの新構想に対し、同種目で世界ランキング１位のヘンリー・パッテン（イギリス）を指導するカルビン・ベットン氏（イギリス）が、イタリアメディア『UBITENNIS』の独占インタビューで「極めて不快で、理解し難い」と強く反発した。
報道によると、ATPは今週行なわれた協議で、現在シングルスとダブルスに「80対20」の割合で配分されている賞金を「90対10」へ変更する案を提示。四大大会に次ぐマスターズ1000ではダブルスのドロー数を16、それ以外の大会では８まで縮小するほか、ランキング制度の見直しも進める方針だという。
これに対しベットン氏は、「ATPは『男子プロテニス協会』であって、『シングルス選手協会』ではない」と指摘。「改革によって利益を得るのはトップ70前後のシングルス選手だけで、彼らは現状でも約50人程度しか生計を立てられないダブルス選手の生活を奪おうとしている」と批判した。
またドロー数縮小についても、「そんなことをすれば、いずれダブルス選手はほとんど存在しなくなり、残るのは20人程度になるだろう」と危機感を示す。「ATPはダブルス選手が強くなり、シングルス選手が勝てなくなったことを理由に改革を進めようとしている」とした上で、「専門性を高めた選手の活躍の場を縮小する発想は、他のスポーツではあり得ない」と苦言を呈した。
ベットン氏によれば、ダブルス選手たちは費用を自己負担して独自のインスタグラムを開設・運営することをATPに提案したものの、同協会はこれを拒否したという。これを受け、同氏は協会の“ダブルス軽視”とも取れる姿勢を糾弾し、場合によっては同種目の選手で結束して理不尽な改革に対する法的措置に踏み切る可能性も示唆した。
「シングルスでも実際にチケットが売れる選手はヤニック・シナー（イタリア／現１位）とカルロス・アルカラス（スペイン／同２位）くらいだ。多くの観客はテニスそのものを観に来ているわけだし、屋外コートで行なわれるダブルスの試合には十分に見る価値がある」
「協議では『ダブルス世界１位の選手がシングルス世界70位前後の選手より多く賞金を稼ぐべきではない』との意見も出たようだが、例えば現81位のジェンソン・ブルックスビー（アメリカ）は今週までにマッチ６勝を挙げて約55万ドル（約8858万円）を獲得している。それでもなお足りないというのか。すでにダブルス選手は共同声明を準備しており、必要なら法的措置も検討したい」
改革案を巡る議論は今後も続く見通しで、ATPとダブルス選手側が歩み寄りを見せるのか、それとも対立がさらに深まるのか。その動向に注目が集まる。
文●中村光佑
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