Appleによる「サイレント値上げ」が、日本のiPhoneユーザーを悩ませている。同社は大々的な告知を行わないまま、日本のオンラインストアでiPhone各機種の価格を一斉に改定。「iPhone 17」は以前の12万9800円から14万2800円、「iPhone 17 Pro」は17万9800円から19万4800円に。「Pro Max」は19万4800円から21万4800円となり、最大で約11％の値上げとなった。
アメリカでの販売価格は据え置きとなり、円安を背景として実施されたのが今回の値上げだ。当然ながら、買い替えを検討していたユーザーは、悲鳴を上げるしかない。そこへ懸念されているのが、９月の発売が有力視される「iPhone 18 Pro」の価格である。
バッテリー持ちの圧倒的な改善に加え、シリーズ初となる「可変絞りカメラ」を搭載しているとのリーク情報から、海外のテックメディアが「過去最高傑作」と評するモデルだ。
AI競争が激化すれば「最安で30万円台」というとんでもない時代に
「性能だけでなく、値段も過去最高を更新するでしょう」
そう語るITジャーナリストが、とんでもない値付けを指摘する。
「複数の調査会社が、iPhone 18 Proのアメリカ価格が200ドルほど上昇すると指摘しています。日本での価格を試算すると、最安の256ギガモデルで24万円～25万円台。近年の大卒初任給と同水準の価格になってしまいます」
円安に加えて値上げの要因となっているのが、部品の高騰だ。ITジャーナリストが続ける。
「iPhone 18 Proには２ナノメートル製造のA20 Proチップや12GBメモリーの搭載が予想されているのですが、生成AI開発企業が半導体の買い占めを行っていることから、スマホの部品も高騰している。今後、AI競争がさらに激化すれば、iPhoneの値段は上がり続け、大卒の初任給どころか『最安でも30万円台』になる可能性もありえます」
消費者としては「ガラケー時代」の方が幸せだったかもしれない。
（川瀬大輔）
1977年生まれ。国内外のビジネス、スポーツ、政治、社会問題を取材するフリー記者。
