「誰だって？」と冷たく返答。トランプ大統領はFIFA会長が企てたＷ杯売却計画への関与を完全否定。英紙報道「彼とは話していない」

　後ろ盾には、ならなかった。

　イギリス紙『Daily mail』は、「トランプ氏、ジャンニ・インファンティーノ会長の悲惨なワールドカップ売却計画について一切の知識を否定。FIFA会長にとって最後の屈辱に：『誰だって？』」と題し、インファンティーノ会長の計画が頓挫し、屈辱的な状況に追い込まれていると報じた。

　記事によると、インファンティーノ会長はワールドカップの権利を民間投資家に売却するという、200億ドル規模の商業子会社計画を画策していた。この計画は、米国のドナルド・トランプ大統領の娘婿ジャレッド・クシュナー氏の弟であるジョシュア・クシュナー氏が支援していたと言われている。

　しかし、この計画がトランプ氏の耳に届くことはなかったようだ。７月31日に記者から「インファンティーノ氏はワールドカップの株式売却案について、あなたに話しましたか？」と問われたトランプ氏は、まず「誰だって？」と冷たく返答したという。

　質問が繰り返されると、「いや、彼とは話していない」と付け加え、計画への関与を完全に否定した。
 
　このやり取りはソーシャルメディアでも話題となり、SNS上では「ジャンニ・インファンティーノは公式に『キャスト・アウェイ』のトム・ハンクスになった。ボールと一緒に島で１人ぼっち。もう終わりだ」「バスの下に放り込まれたな、インファンティーノ」といった声が上がっている。

　インファンティーノ会長は31日の夜、今回の提案を断念。この屈辱的な後退の背景には、UEFA（欧州サッカー連盟）、CONCACAF（北中米カリブ海サッカー連盟）、そしてAFC（アジアサッカー連盟）の抵抗があった。AFCが３番目に反対を表明したことで、反対する国はFIFA加盟国の64％にあたる135か国に達し、計画の支持がないことが明確になった。

　事態が決定的な局面を迎えたのは、インファンティーノ会長の上級顧問であり、ワールドカップのホワイトハウス顧問でもあったカルロス・コルデイロ氏がFIFAからの辞任を発表した時だった。

　その６時間後には、FIFAの最高執行責任者（COO）であるケビン・ラムール氏が会長に反旗を翻した。ラムール氏は自身の職を危険にさらしながら計画を批判し、この計画が「１人の人物」の独創であったと認め、各国にインファンティーノ会長の退陣を呼びかけるという致命的な一撃を与えた。

　この問題は政界にも波及している。ジャレッド・クシュナー氏に関する調査を主導する民主党のロン・ワイデン上院議員は、「世界中のサッカーファンが、インファンティーノとジョシュア・クシュナーによる、ワールドカップをプライベートエクイティが買い占めるための単なる商品に変えようとするこの企みに憤慨するのは当然だ」とコメントした。

　さらに「世界的な反発から見て、この腐敗した計画が成功する可能性は低いように思われるが、これはトランプ氏の家族や側近が大統領職を利用して、富を得ようとする数十の怪しげな取引の１つに過ぎない」と厳しく批判した。

　計画が最初にリークされた当初から、多くのFIFAメンバーは、これほど詳細なアイデアが事前の協議なしに一方的に進められたことに懸念を示していた。

　UEFAは現在、インファンティーノ会長をFIFAから追放しようと動いているようだ。FIFAが計画を承認させるために、メンバーに4000万ドルのインセンティブを提示して買収を試みたと非難している。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部

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