「インファンティーノへの支持を全会一致で再確認」アフリカサッカー連盟が数少ない味方に。FIFA会長選挙は来年３月に予定

　ワールドカップの権利売却計画を巡り、FIFA（国際サッカー連盟）のジャンニ・インファンティーノ会長が激しい嵐の真っ只中にいる。

　インファンティーノ会長は、男子・女子のワールドカップやクラブワールドカップを実質的に管理する大会運営会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」の設立を目論み、FIFAが過半数の株式を保有する一方で、20～30％を民間投資家へ売却する案を明かしていた。

　FFEを支持すれば、すべての協会へ4000万ドル（約63億円）を提供するとも申し出ていた。このプランは各方面から非難が巻き起こるなかで、アフリカサッカー連盟（CAF）がFIFA会長への支持を表明し、数少ない味方となっている現状をフランスメディア『RMC SPORT』が報じた。

　CAFは現地８月６日に声明を発表。「FIFA会長ジャンニ・インファンティーノへの支持を全会一致で再確認し、長年にわたるアフリカサッカーへの絶え間ない支援に感謝している」という。さらに、CAFはインファンティーノ会長とFIFA事務総長マティアス・グラフストローム、そしてFIFA事務局に対し、2026年ワールドカップの成功した組織運営について祝意を伝えた。

　この支持表明は、物議を醸しているFFE計画に関するFIFA側の謝罪を受けてのものだ。CAF執行委員会（EXCO）は、インファンティーノ会長とグラフストローム事務総長による共同報告を承認。CAF会長のパトリス・モツェペもインファンティーノ会長の計画撤回を支持し、「アフリカサッカーを世界最高レベルに引き上げるという目標」に集中し続けると述べた。

　これにより、CAFはインファンティーノ会長の孤立した同盟者としての立場を鮮明にしている。
 
　一方で、他の大陸連盟の動きは厳しい。これまでインファンティーノ会長の明確な支持者であった南米サッカー連盟（CONMEBOL）でさえも一歩後退し、計画を非難。当初から猛反対していた欧州サッカー連盟（UEFA）は、FIFAが主催する大会のボイコットを継続する方針を改めて確認した。

　次回のFIFA会長選挙は2027年３月に予定されている。現時点ではインファンティーノ会長が唯一の立候補者だが、今回の騒動が新たな対立候補の擁立につながる可能性も指摘されている。

構成●サッカーダイジェストWeb編集部

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