世界２億5000万人のプレイヤーを統括するFIFA（国際サッカー連盟）が崩壊する。そんなスポーツ界の大異変が、急速に現実味を帯びている。
騒動の発端は７月28日。FIFAがＷ杯などの商業権を管理する約200億ドル規模の新会社「FIFA Forward Enterprise」を設立し、株式の最大20％を外部投資家へ売却する計画を公表したことにある。
これにより最大42億ドルを調達し、211の加盟協会へ開発資金を配るとしていたが、欧州サッカー連盟、アジアサッカー連盟、北中米カリブ海サッカー連盟は「事前に相談されていない」と猛反発。ジャンニ・インファンティノ会長は８月１日に計画を撤回した。
ところが３連盟は矛を収めず、８月10日に共同書簡を発表。「インファンティノ会長が欺瞞によって信頼を壊した」と断じ、FIFAが関与しない独立調査を要求したのだ。
こうした中、８月11日の英紙「ガーディアン」は、３連盟が世界サッカーの新たな統治案を作り始めたと報道。FIFAの役割、組織構造、会長権限、巨額資金の配分方法まで一から見直し、場合によっては「新組織の設計図」にするというのだ。
サッカージャーナリストが語る。
「最も現実的なのは、2027年３月のFIFA会長選で対立候補を擁立し、この改革案を公約にする流れです。候補には北中米連盟のビクター・モンタリアーニ会長が浮上しています。３連盟はFIFAの211協会中136協会を抱えているため、足並みが揃えばインファンティノ体制を打倒できます」
放送局やスポンサーが食いつくのは間違いない
新体制では会長への権力集中を改め、独立した監督機関や実権を持つ委員会を設置。Ｗ杯収益や数十億ドル規模の準備金も、会長の裁量ではなく透明な基準で配る形が想定されているという。
「選挙で改革できなければ、３連盟がFIFAを脱退する可能性が高まるでしょう。すでに９月のU-20女子Ｗ杯では、欧州勢がボイコットする事態が現実のものになりつつあります。欧州、アジア、北中米が組めば、FIFAの名称やＷ杯ブランドを使えなくても、世界の有力国を集めた巨大大会は作れる。放映局やスポンサーが食いつくのは間違いありません」（前出・サッカージャーナリスト）
もっとも、アフリカと南米の連盟は、現時点でインファンティノ支持だ。３連盟の中で造反組が出る可能性も捨てきれず、会長選の行方は混沌としている。
「それでも『新FIFA構想』は、インファンティノ会長に突きつけた究極の切り札。このままの体制が続けば、FIFAの崩壊に直結してしまうのです」（前出・サッカージャーナリスト）
Ｗ杯決勝さながらの死闘が繰り広げられているのだった。
（川瀬大輔）
1977年生まれ。国内外のビジネス、スポーツ、政治、社会問題を取材するフリー記者。
