60歳は「老後資金準備」の差が鮮明になるタイミング
60歳前後になると、老後資金を準備できている世帯と、そうでない世帯の差がはっきり出てきます。そして後者のケースでは、今回紹介したナオトさんのように、定年を迎えるタイミングでようやく老後資金の不足に気づく人も少なくないのです。
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和5年）」によると、2人世帯以上で年収750万円〜1,000万円の世帯における、60歳以上の金融資産保有額は下記のとおりです。
［図表］60歳以上の金融資産保有額（2人世帯以上、年収750万円〜1,000万円） 出所：金融広報中央委員会
平均は3,071万円、中央値は2,100万円と大きな差があるように、一部のお金を持っている層が平均額を押し上げているようです。また、金融資産が400万円以下の世帯が約20％存在することも明らかになっています。
このように、60歳時点の金融資産には大きなばらつきがあり、これまでの資産形成の積み重ねがその差につながっていると考えられます。
夫婦の「その後」
その後、ナオトさんはこれまでの自分の行動を深く反省。夫婦は改めて話し合い、知り合いのFPに相談することにしました。
夫婦から経緯を聞いたFPは、年金がもらえる65歳までの資金繰りを整理することに。
総資産1,200万円のうち、夫婦は住宅の修繕費として来月100万円を支払いますが、資産状況を細かく確認したところ65歳満期の貯蓄型保険があり、満期時には500万円が受け取れる予定であることがわかりました。これにより、65歳時点では資産に一定の余裕が生まれる見込みです。
とはいえ、ゆとりある老後生活を考えると、あと1,000万円ほどの資金を準備しておきたいところです。幸いにもナオトさんの勤務先には再雇用制度があることから、65歳まで引き続き勤務すれば、5年間は現在と大きく変わらない収入が見込めます。
そこで、固定費の見直しに加えて、支出を抑えながら資産運用を取り入れることができれば、5年間で1,000万円準備できる可能性は十分にあるでしょう。
今回の出来事をきっかけに、ナオトさん夫婦は家計の状況を共有しながら、2人で協力して老後資金の準備に取り組んでいくそうです。
家計を夫婦のどちらか一方に任せると、「貯金がこんなに少ないはずがない」「妻（夫）が使い込んだのでは」「へそくりにされているのでは」と相手を疑い、夫婦関係の悪化につながるケースも実際にあります。そうならないためにも、夫婦で協力しながら老後に備えましょう。
辻本 剛士
神戸・辻本FP合同会社
代表／CFP