多貴商運×ZEN大学、連携プログラムの現場で生まれた言葉たちをたどる
地域企業が外の人間と本気でぶつかったら、何が起きるのか。
「失礼な質問もしたかもしれない。でも、普段なら遠慮して聞かないようなことも聞ける場を持ってくださった。それに真摯に答えてくれるからこそ頑張れた。」
これは、2026年3月に三重県鈴鹿市の多貴商運株式会社でプログラムに参加したZEN大学の学生Cさんの言葉です。普段はオンラインで学ぶ大学生4人が物流の現場に飛び込み、向き合った約1ヶ月。その場で交わされた言葉には、教科書にも講義にも出てこない手触りのある生きた課題が詰まっていました。この1ヶ月を、多貴商運からお伝えします。
▽本プロジェクトの詳細はこちらからご覧ください
Nativ.media | 地方移住・関係人口創出のプラットフォーム
私たちが、現場をさらけ出すことにした理由
私たち多貴商運は、三重県鈴鹿市で自動車部品輸送を担う物流会社です。 地域に密着し50年以上の歴史を持ちながら、ドローン事業やAI投資、今回のZEN大学との連携といった新しい挑戦を続ける企業でもあります。今回のプログラムでは、ZEN大学の学生4人を受け入れ、注文から配達完了までの業務フローを可視化・分析し、DX提案を行うという約1ヶ月のPBL（Project Based Learning）(*)に取り組みました。
(*)PBL（Project Based Learning）…プロジェクト型学習／課題解決型学といい社会の具体的な課題を題材に、生徒自らが問いを立て、調査・解決策の立案・実行を通じて学ぶ学習方法のこと。
私たちが選んだのは、現場をあえてさらけ出すという姿勢でした。手書きの伝票、属人的な配車判断、デジタルと紙が混在する業務フロー。普段は表に出ないアナログな現場のありのままを、学生たちに見せました。
3月3日の現場視察では、弊社の代表・役員・ドライバーが学生のヒアリングに対して正面から向き合い、業務の課題を包み隠さず共有しました。体験を提供するのではなく、一緒に課題を解決してほしいという姿勢で迎えました。
弊社代表の東出は以前、参画の理由をこう話しています。
「若い世代や異なる立場の方から、『この業務は無駄では？』『こうすれば効率的なのでは？』といった率直な指摘をもらいたいと考えたからです」
日常業務をこなしながら自分たちだけで変革を進めることの難しさを、わたしたちは知っています。だからこそ、業界の常識に染まっていない学生のまっさらな視点に期待し、この場が実現しました。
▽これまでの多貴商運の記事はこちらからご覧ください。
Nativ.media | 地方移住・関係人口創出のプラットフォーム
Nativ.media | 地方移住・関係人口創出のプラットフォーム
Nativ.media | 地方移住・関係人口創出のプラットフォーム
