まさかの“離婚後も同居”という地獄
新居への引越しに伴い貯金を崩したこと、共働きだからこそ生活水準を維持し、子どもの教育費を捻出してきたことで、まとまった資金を準備する余裕はありませんでした。
一方で、どちらかが住み続けるには単独でローンを引き受ける必要がありますが、片方の年収では住宅ローンの借り換え審査に通りません。
最終的に、2人は離婚を選択しました。しかし、家はすぐには売れませんでした。価格を見直しながら売却活動を続けることになったものの、買い手が見つかるまでには時間がかかる状況です。
そこで2人は、「売れるまで同居を続ける」という選択をせざるを得なくなったのです。
「離婚後も同居」という想定外の生活。生活時間をずらし、できるだけ顔を合わせないようにする。子どもたちの前では普通に振る舞いながらも、家の中には重たい空気が流れています。
「家さえなければ、もっと自由に選べたのに…」
美咲さんは、そう漏らします。マイホームは本来、家族の安心のためのものだったはずです。それが今では、人生の選択肢を縛る存在になってしまっていました。
ペアローンのメリットの裏側にある“見えにくいリスク”
近年、住宅価格の高騰と共働き世帯の増加を背景に、ペアローンでマイホームを購入する家庭が増えています。
ペアローンの最大のメリットは、「借入可能額が増える」ことです。単独ローンでは難しい物件に手が届く点は大きな魅力です。 一方で、その前提は「共働きが続くこと」です。離婚、離職、転職、病気、介護などによりどちらかの収入が減少すると、返済計画は大きく揺らぎます。
また、ペアローンは夫婦それぞれが主債務者となり、互いに連帯保証を負う仕組みです。関係が変化しても銀行に対する返済義務はそのまま残ります。そのため、ローンの一本化には「単独での支払い能力」が厳格に求められます。
ペアローンを選択する際には、「リスクを理解したうえで選択しているかどうか」が重要です。
・「借りられる額」ではなく「維持できる額」で考える
ペアローンで借りられる上限まで借りるのではなく、可能であればどちらか一方の収入、または「1.5人分」程度の水準に抑えることで、片方が時短勤務になったり、万が一離職したりしても返済可能な状態を維持しやすくなるでしょう。
・物件の「資産価値」
購入時は「買えるかどうか」に意識が向きがちですが、「手放せるかどうか」という視点も重要です。立地や需要といった「資産性」は、いざというときの安心材料になります。
・「もしも」を夫婦で共有しておく
離婚や収入減少といった話題は避けがちですが、あらかじめ話し合っておくことで、いざというときの判断がスムーズになります。