「5月病＝社会人失格」ではない
5月病のような不調を感じる人も「自分は社会人失格だ」などと決めつける必要はありません。
環境が大きく変わった直後に心身が疲れるのは、珍しいことではありません。突然無断欠勤をしたり、退職代行を利用したりする前に、できる範囲で会社に状況を伝えることも大切です。
「今の自分では業務量が多く、少し見直してもらえませんか？」
「思っていたよりも大変で、正直、寝られないこともあります」
「皆さん忙しそうで質問したくても声が掛けられません。質問の時間を設けてもらえないですか？」
本人から情報がないと、会社も対応ができません。もちろん、すべてを詳しく話す必要はありませんが、「いま、何に困っているのか」を少しでも伝えることで、不明点の確認、業務量の調整、教育方法の見直しなど、選択肢が広がります。
5月病対策は「4月の受け入れ時点」から始まっている
5月病対策は、ゴールデンウィーク明けに慌てて行うものではありません。4月の受け入れ時点から始まっています。特に効果的なのは、入社後1ヵ月以内の面談です。
「仕事には慣れてきましたか？」
「入社前のイメージと違った点はありますか？」
「質問しづらいことはありませんか？」
「困ったときに誰に相談するかわかっていますか？」
このような面談を、評価面談ではなくフォロー面談として行うことが重要です。評価される場だと思うと、社員は本音を隠します。また、上司に対する教育も必要です。若手社員の離職やメンタル不調は、本人の問題だけでなく、上司の関わり方によって大きく変わります。特定の部署、特定の上司にだけ退職が続く場合は、本人ではなく、上司に原因があることも多いといえます。
従業員の採用コストについては、人材関連の企業が独自の調査報告を掲載していますが、1人当たり100万円前後が多いです。もしせっかく入社した従業員が脱落すれば、採用にかけたコストを無駄にすることになってしまいます。