住宅購入時は、価格や広さなど「物件そのもの」の条件を重視しがちです。しかし現実には、購入時には見落とされがちな落とし穴があって……。本稿では、東京郊外で6,000万円の中古マンションを購入した植木夫婦の事例とともに、住宅購入時の注意点について、ファイナンシャルトレーナーFP事務所の森逸行氏が解説します。
価格と広さを優先…郊外の中古マンションを購入した共働き夫婦
「この価格なら現実的だよね。駅から少し離れてるけど、その分広いし」
植木さん（仮名／40歳）は、同い年の妻とともにフルタイムで働く共働き世帯です。妻が転職したことをきっかけに、夫婦はマンションを購入することにしました。
当時、二人が最初に候補に挙げていたのは、お互いの職場へアクセスがよい都心の駅近新築マンション（8,500万円）でした。しかし、当時の夫婦の世帯月収は手取りで約55万円（夫30万円／妻25万円／賞与別）。今後の収入アップを見込んで、無理をすれば届きそうなものの、毎月の返済額が手取りの4割を大きく超えてしまう計算になります。「手が届きそうだけれど、さすがに生活が厳しくなる」と断念せざるを得ませんでした。
そこで悩んだ末選んだのは、東京郊外にある6,000万円の中古マンション。都内へのアクセスも悪くなく、2LDKと広さも十分です。都心へのアクセスもそれほど悪くなく、なにより手狭だった賃貸アパートに比べて十分な広さがあります。唯一のネックは最寄り駅まで徒歩20分という距離でしたが、日常的に路線バスを利用すれば十分に通勤圏内だと判断したのです。
夫婦はこの物件をペアローンで購入しました。毎月の住宅ローン返済額は約18万円。これに管理費や修繕積立金を加えた住居費は月約21万円となり、この先も共働きを維持できれば十分に返済可能な計画でした。
「多少不便でも、慣れれば問題ないと思ったんです」
駅近物件より価格を抑えられたことで、「いい買い物ができた」と二人は満足していました。ところが、その前提を大きく揺るがす出来事が起きます。
運賃が倍？…広報誌の“お知らせ”に動揺
ある日、植木さんはポストに入っていた地域の広報誌を見て驚きました。そこに記載されていたのは、「バス運賃改定のお知らせ」。来月から運賃がいまのほぼ倍となり、さらに運行本数も減ると書かれています。
「ちょっと待って、バス運賃が倍？ 聞いてないよ……」
バスは通勤だけでなく、買い物や趣味、猛暑日や雨の日の移動など、日常生活のあらゆる場面で欠かせない“足”です。それまで当たり前だった交通インフラの変化に、2人は動揺を隠せません。
住宅ローン以外に増えていく“見えない支出”
長く都市部で暮らしてきたこともあり、二人はどちらも自動車免許を持っていません。そのため、バス運賃の値上げは、植木さん夫婦の家計にじわじわと影響をおよぼし始めました。夫婦が勤務する会社には、どちらも「2km未満は徒歩圏内とする」という規定があって定期券外です。通勤だけでなく、買い物や週末の外出など、日常の移動で使うバス代は確実に増えています。
また、減便によって通勤時間にも余裕がなくなり、以前なら問題なく乗れていた時間帯のバスが減ったことで、待ち時間に耐えきれずタクシーを使う日も出てきました。最近では、「いっそ車を持ったほうがいいのではないか」という話まで出ています。
「住宅ローンだけでもけっこうな負担なのに、ここに来て交通費まで増えるとは……。1回あたりの金額は少しでも、毎日積み重なるとかなりキツいです」
結果として、それまで月数千円程度だった私的な交通費は、タクシー代も含めて月額5万円近くまで急増してしまったのです。共働き世帯にとって、時間は非常に重要な資源です。バス運賃が改定されてからというもの、夫婦は時間にも気持ちにも余裕がなくなっていきました。
さらに、植木さんにはもう一つ不安があります。
「将来、この路線自体がなくなったらどうなるんだろう？」
地方ではすでに、赤字路線の廃止や減便が進んでおり、その流れは東京郊外にも広がりつつあります。もしバス路線が廃止された場合、車など別の交通手段に頼らざるを得なくなります。このまま年を重ねたときのことを考えると、不安は大きくなるばかりです。