家計見直しで支出の大幅カットに成功
●Bさんの基礎データ
Bさん…62歳／再雇用 妻…57歳／専業主婦
子ども…2人／独立 貯蓄額…1800万円
住まい…持ち家
［図表1］Bさんの家計変化（before-after）
Bさんの家計改善額
●保険料（▲4万2000円）...............夫婦の医療保険と夫のがん保険だけに絞った
●小遣い（▲2万円）.......................金額が多すぎたため適正額に
●食費（▲3000円）........................外食を1回減らした
●日用品費（▲1000円）.................買いだめを減らした
●衣服・美容費（▲2000円）............衣服の購入を減らした
子どもがすでに独立したBさんは、見直しにより大幅に保険料を削減。夫婦の医療保険と、夫のがん保険のみに加入し、必要な保障だけに絞りました。
住宅ローンの完済まであと5年程度ありますが、完済後は家計が黒字化し、貯蓄を増やせるでしょう。住宅ローンの残債にもよりますが、一括返済して、家計の黒字分を早くから投資に回すのも手です。
また、収入が減ったら、それに合わせてお小遣いも減らすほうが無難です。ムダ遣いを控えるための意識改革につながるからです。
老後の医療保険は本当に必要なのか
高齢者ほど死亡保障の必要性は薄れ、「子どもが独立したら解約していい」という提案は、たいてい納得されます。
一方、医療保険の解約は心理的なハードルが高いようです。年齢を重ねるほど病気になる可能性が高まり、必要性が増すと考える人が多いからです。
そもそも医療保険は、病気やケガをしたときにかかる医療費の補助的な役割に加え、働けない期間の収入を補う役割があります。ですから、再雇用で働くうちは、資産状況によっては万が一の生活費の補填目的で加入する考え方も理解できます。
また、年金生活に入っても、老後資金を減らさないために加入し続けるのも間違いではありません。しかし、日本の健康保険制度は極めて充実しています。
まず、かかる医療費の大部分を国の健康保険がカバーするため、自己負担は1〜3割に抑えられます。6〜69歳までの医療費の自己負担は3割、70〜74歳は収入によって2割もしくは3割となり、75歳以降の医療費の自己負担は基本1割で、所得により3割となります。