「あと数年働けば、老後の不安はなくなるはずだった」――十分な収入を得ていた共働き夫婦のそんな確信が、ある日突然崩れ去りました。倒れたのは、再雇用先まで決まっていた59歳の夫。命は取りとめたものの、残ったのは思いがけない後遺症と、計算外の家計の現実でした。「万が一」は、死亡だけではない。FPの三原由紀氏の解説とともに、その意味を今一度確かめてみてください。
老後のために「都心・駅近マンション」へ住み替えた世帯年収1,800万円夫婦
田中武さん（仮名・59歳）は、中堅機械メーカーで営業本部長を務める会社員。年収は賞与を含めて約1,250万円。60歳で定年を迎えた後も、関連会社への転籍が内定していました。
一方、妻の歩美さん（仮名・57歳）は食品メーカーの人事担当として働いており、年収は約550万円。2人の年収を合わせると1,800万円という高収入世帯です。そんな夫婦が、末子が独立した1年前に実行したのが「家の住み替え」でした。
「もう広い家は必要ないし、老後のことを考えて駅近で便利なマンションに移ろうか」
郊外の戸建てを売り、便利な都心の駅近マンションへ。選んだマンションは諸経費込みで6,400万円です。戸建ての売却金3,200万円と貯蓄からの1,400万円、計4,600万円を支払いに充て、残り1,800万円を住宅ローンとして借り入れました。流動資産として700万円を手元に残すことにして、70歳までに完済する計画です。
50代後半の夫婦にとって、1,800万円（月13万円返済）かつ長期のローンは一見大きすぎるようにも見えます。しかし、2人が「問題ない」と確信するだけの見込みがありました。
退職金は武さんが60歳時点で約2,000万円、関連会社勤務を経た退職時に約1,000万円、歩美さんも63歳退職時に約400万円を見込んでいました。年金見込額はねんきん定期便ベースで夫婦合わせて月約34万円（武さん月約22万円、歩美さん月約12万円）と、標準よりかなり多い水準です。
さらに、60歳以降、武さんは年収約650万円で66歳頃まで、歩美さんも年収約350万円で63歳頃までは働き、ローンを返済しながら老後資金を積み増していく計画でした。
「あと6年だけ頑張ろう。そうすれば余裕でローンは返せるし、お金の心配がない老後を送れるから」
二人はそう信じていました。ところが、想像もしなかった事態が起きたのです。
夫を襲った「まさかの事態」…老後計画の崩壊
ある休日、社内のゴルフ同好会のコンペに参加していた武さんは、プレー中に脳梗塞で倒れました。
幸い命は助かりました。歩行もできるようになり、会話にも大きな支障はありません。しかし退院後、以前は同時に複数の案件を管理していた武さんが、打ち合わせ内容を忘れる、資料の理解に時間がかかるようになりました。資料を読んでも理解に時間がかかり、段取りが組めない、といった変化が現れるようになったのです。を組むことも難しくなったのです。
診断されたのは、高次脳機能障害でした。
「半年もすれば職場に戻れると思っていました」
歩美さんはそう振り返ります。しかし現実は違いました。営業本部長としての職務復帰は難しく、関連会社への転籍話も白紙になりました。通院への付き添いや各種手続きが増えるなか、歩美さん自身も残業を減らさざるを得なくなります。
武さんが66歳まで働くことで増えるはずだった厚生年金部分は、上乗せされなくなりました。さらに、66歳までの6年間で得られるはずだった年収650万円分の収入（約3,900万円）と退職慰労金約1,000万円、合わせて約4,900万円の収入見込が、一瞬にして消えたのです。
もちろん何より心配なのは、夫のこと。しかし、住宅ローンや生活費という現実から目を背けることもできません。
「お願い、元に戻って」
歩美さんは、リハビリに向かう夫の背中を見ながら何度もそう願ったといいます。