老後の住まいとして老人ホームを検討する際、多くの人が「手厚い介護」や「充実した設備」に目を向けます。しかし、どれほど資産に余裕があり、万全の準備をしたつもりでも、暮らしの土台が揺らぐことがあって……。本記事ではFPオフィスツクル代表の内田英子氏が、山崎さん夫婦の事例とともに、老人ホーム選びの注意点について解説します。※本記事の事例は複数の相談をもとに、プライバシー保護のため脚色を加えています。税務・法務等の個別判断は各専門家にご相談ください。
「高級老人ホームなら安心」と思っていたが…
「安くないところに入ったのだから、最後まで安心して暮らせると思っていました」
そう話すのは、78歳の山崎隆さん（仮名）、74歳の妻の美智子さん（仮名）です。隆さんは大手メーカーに長く勤務し、定年前には役員も務めました。
現役時代の大半は会社の社宅暮らし。家賃負担を抑えられたこともあり、夫婦は堅実に資産を築いてきました。退職金と役員退職慰労金に持株会で積み立てた株式、相続で受け取った金融資産などを合わせると、70代前半の時点で保有資産は約2億円。年金収入も夫婦で月30万円を超えていました。
子どもは3人いましたが、いずれも独立し、経済的な援助は必要ありません。
「子どもに迷惑をかけず、第二の人生をよりよく過ごしたい」
そう考えた夫妻は、持ち家を購入するのではなく、高級介護付き有料老人ホームへの入居を決めます。
施設は都市部から少し離れた緑豊かな場所にありました。広いエントランスに眺めのよいレストラン。趣味のサークル活動もでき、看護師の日中常駐や協力医療機関との連携もありました。居室はそれぞれわかれており、ゆとりのあるタイプです。
入居一時金は夫婦で約9,000万円。月額費用は管理費、食費、介護保険の自己負担分などを含めて約80万円。決して安くはありませんでしたが、「これで老後の安心を買えるなら」と入居を決断したのでした。
入居から6年後に届いた一通の通知
入居して以降、二人は充実した毎日を過ごしていました。美智子さんは館内の音楽サロンに参加し、手編みや刺繍などさまざまな趣味を楽しむ日々。隆さんも親しくなった入居者と囲碁やレジャーを楽しんでいました。夫婦別室と聞いた当初は心配がありましたが、2人は「適度に距離を取れるようになったことで、入居前よりも夫婦仲がよくなった」と感じていました。
しかし、入居から6年あまりが過ぎたころ、施設から届いた通知により暮らし向きは一変します。
そこには、運営会社の経営状態が悪化していること、今後は別会社への事業譲渡を進める予定であること、条件によっては施設の運営継続が難しくなる可能性があることが書かれていました。
「9,000万円も支払ったのに？ こんなことがあるのか」
説明会では、入居者や家族から不安の声が相次ぎました。運営会社側は「閉鎖が決まったわけではない」と説明するものの、職員の退職が続き、食事や清掃、レクリエーションの内容にも少しずつ変化が出始めます。レクリエーションへの参加者は減り、山崎さん夫婦も部屋で過ごす時間が増えていきました。