NISA制度が始まり、投資信託を購入する人が増えています。購入時に留意すべきものに「コスト（手数料）」がありますが、「ほんのわずかな差だから…」といって、軽く考える人は多いのです。しかし、取るに足りないと思っていた差が、年月を経て無視できない金額に膨れ上がる可能性があります。本稿は、小林篤典氏の著書『父が溶かした退職金 【上】』（ゴールドオンライン新書）から一部を抜粋・再編集したものです。
投資信託のコストの影響、説明した顧客、絶句
購入した商品のことが気になって相談に来られた、40代の顧客の方の相談に乗っていた時のことです。
私は、「代わりに同じ投資対象の、超低コスト商品を買っていたらこうなります」といって、試算結果をお見せしました。
「このままだと私、20年間で67万円も損をすることになるんですか？」
元値は100万円。同じ投資対象、同じ期間、違うのは手数料だけ。でも結果は67万円の差。「たった1％や2％の違いがこんなに……」
その方は目を丸くし、手数料の影響に絶句していました。
投資信託の「3つのコスト」とはなにか？
金融機関のシステムには運用コストがかかります。商品を開発するのにもコストがかかります。人件費もかかります。さまざまなコストは、当然ながら販売する商品から回収することになります。そのため、金融商品にはコスト（手数料）が存在します。そして、そこには金融機関が得る利益も上乗せされます。
日本には5,000本以上の投資信託があります。5,000本以上の中から選ぶことになりますが、どうしたものかと悩むことになります。商品選択時には、特に3つの手数料を確認しましょう。金融機関の担当者は、丁寧に時間をかけて説明してくれないかもしれません。あなたが確認してください。
コストの罠①：買うときに1回支払う手数料「購入時手数料」
これは0％のものを選んでください。「購入時手数料無料」は今や普通です。ここに手数料を払う必要はありません。適当に金融機関を選ぶと、この手数料を払うことになりますので金融機関の選択は大切です。ちなみに、どの金融機関でも、NISAのつみたて投資枠なら、購入時手数料0％が保証されています。自ら0％のものを選んでください。
コストの罠②：売るときに1回支払う手数料「信託財産留保額」
この手数料の影響は小さいですが、0％のものを選べばよいでしょう。
コストの罠③：持っているだけで毎日支払い続ける手数料「信託報酬」
持っている限り、毎日毎日ずっと払い続ける、最も影響が大きい手数料です。保有資産から毎日引かれているので、支払っている感覚がなく危険です。似たような商品なのに、数十倍違うこともあります。特にしっかり確認してほしい手数料です。