隣人に逆ギレされ限界に…わずか1ヵ月で退去し「実家へUターン」
入居から約1ヵ月が経ったある夜、隣室の住人が友人を招いて大騒ぎしていました。翌日の仕事を控えたユウキさんが注意すると、酔った相手に「自分の部屋だから別にいいだろ」と逆ギレされ、口論に発展しました。
ルールが曖昧なシェアハウスでの共同生活ストレスに、ユウキさんは限界を迎えます。この出来事が決定打となり、退去を決意。
しかし、契約には最低入居期間が設けられており、それ以前に退去すると短期解約違約金が発生する仕組みになっていました。
結局、入居時の敷金や引っ越し費用で約12万円、退去時には短期解約違約金として2ヵ月分の家賃12万円に加え、クリーニング代5万円が発生。合計29万円もの出費となってしまいました。
こうしてユウキさんは、わずか1ヵ月でシェアハウスを退去し、実家へ戻ることになります。住居費を節約するつもりが、結果として大きな出費を招く、苦い経験となってしまったのです。
【CFPが解説】「家賃の安さだけで決めるのは危険」シェアハウスで後悔しないためのポイント
近年は住宅価格や家賃の高騰、価値観の変化などを背景に、シェアハウスを選ぶ人が増えています。
シェアハウスとは、一つの住宅を複数人で共有して暮らす賃貸住宅です。家賃や光熱費を抑えやすく、家具や家電が備え付けられている物件も多いため、初期費用を抑えて気軽に新生活を始められる点がメリットです。
一方で、住み始めてから後悔するケースも少なくありません。少し古いデータになりますが、国土交通省が公表した資料によると、シェアハウスの入居者の約50％が1年以内に退去しており、共同生活ならではの難しさがうかがえます。
出典：国土交通省 貸しルームにおける入居実態等に関する調査 結果概要
シェアハウスの主なリスクとしては、次のような点が挙げられます。
・生活時間帯や生活習慣の違いによるストレスが生じやすい
・共用スペースが多く、一人で落ち着ける時間や空間が限られる
・短期間で退去すると違約金が発生するケースもある
特に、ハウスルールが曖昧な物件では、掃除やゴミ出しの当番が守られなかったり、騒音や私物の管理をめぐるトラブルが起こったりすることもあります。
また、見落としやすいのが短期解約時の違約金です。シェアハウスでは最低入居期間が3～6ヵ月程度に設定されているケースも多く、その期間内に退去すると違約金が発生することがあります。
住居費を抑えられるという理由だけで安易に契約すると、ユウキさんのように結果的に大きな出費につながる可能性もあります。シェアハウスを検討する際は、家賃だけで判断するのではなく、ハウスルールや契約内容、最低入居期間の有無なども事前に確認したうえで判断することが大切です。