家計に余裕がないまま投資や住宅ローン返済に資金を回し、不測の事態によってマネープランが崩壊してしまうケースは少なくありません。「円の価値が下がるから現金を持たないほうがいい」という風潮もありますが、いざというときに備える「生活防衛資金」の確保は不可欠です。本記事では、住宅購入時に見落としがちなリスクと現金を優先して守るための具体的な対策について、1級FPの大泉稔氏が事例を交えて解説します。
「給料は家計に入れません」年収650万円・31歳女性の結婚条件
「家事は一切しません。給料は家計に入れません」
それが、サヤカさん（仮名・31歳）が夫に嫁ぐ絶対条件でした。サヤカさんは誰もが知る有名企業に勤めており、年収は約650万円です。
一方の夫は、大学を出たあとは親族が経営する企業に勤めていますが、その実態は学生時代からのアルバイトの延長のようなもので、年収は180万円ほどでした。しかし、将来的には会社を継ぐ立場であることや、実家が所有する家を持っていたことは、サヤカさんにとって好都合でした。
サヤカさんにとっての結婚とは、単に苗字が変わることと、生活費を浮かせるための手段にすぎなかったのです。実際に住まいは、夫の親族が所有する物件だったため家賃はかかりません。
そして、サヤカさんの関心事は「キャリアとマネー」のみ。恋愛や結婚といった女性特有のライフイベントにはまったく関心を示さず、新卒で入社した会社で受講したFP研修で立案した「自身のマネープランとキャリアプラン」に固執していました。
「タワマンの購入資金を貯める」という目的のために結婚
結婚後、サヤカさんは「家計はすべて夫が負担」という約束を拡大解釈し、自身の外食費や飲み代まで、夫の財布から払わせていました。家計に一切お金を入れないため、ボーナスも含めた自身の手取り額はそのまま全額、貯金と投資に充てていたのです。
サヤカさんは仕事の合間や休日を使い、都内のタワーマンションのパンフレットを持ち歩き、物件を探し回っていました。
ある日、ついに家計が限界を迎えた夫から支援を仰がれると、サヤカさんは「別れましょう」と冷酷に切り出しました。夫もこれ以上、サヤカさんの身勝手な条件に付き合いきれず、あっさりと協議離婚が成立。
自分の収入を一切家計に入れないという条件に無理があることは、サヤカさん自身も最初からわかっていたのです。結婚してからの5年間、徹底的に生活費を浮かせて「タワーマンションの購入資金」を準備できればそれでよかったのでした。