就職先を決定するうえで、重視する人も多い給与。特に新卒者の場合、初任給の高さが決定打となり就職先を決める人もいるのではないでしょうか。
 
ただ、その初任給の高さには、思わぬ落とし穴があるかもしれません。そこで、この記事では新卒の初任給が高額な場合の落とし穴や、月給以外にチェックすべきポイントを紹介します。

初任給が高い場合に気を付けたい落とし穴とは？

新卒者にとって、初任給の高さは大きな魅力です。しかし、その高額な初任給設定には思わぬ落とし穴が潜んでいる可能性があります。一体どのような懸念があるのか、ここでは初任給が高い場合に気を付けたい落とし穴を見ていきましょう。

 

・月給が残業代込みの金額に設定されている

なかには残業代や各種手当てなどが含まれた金額が給料として提示されている場合があります。基本給と記載されていない場合は注意が必要です。求人情報の募集要項は隅々まで確認しましょう。

 

・昇給率が低い可能性がある

初任給の金額自体は高額でも、昇給率が低いケースもみられます。昇給率が低い場合、例えば勤続10年で責任のある仕事を任されているベテラン社員と新卒社員とで、あまり給料が変わらない可能性もあるのです。単純な初任給の額だけではなく、情報誌などで年齢別の賃金の推移や昇給率をチェックする必要があります。

 

・ジョブ型雇用の場合は減給リスクがつきまとう

求人がジョブ型雇用かどうかチェックすることも重要です。日本ではこれまで勤続年数や能力によって昇給する仕組み、いわゆる年功賃金を採用する企業が一般的でした。

 

しかし、近年は一部の企業で担当する職務の内容や難易度によって給与が決定する、ジョブ型賃金へと制度を変更する動きがみられます。

 

この場合、同じ職務にとどまる限り30歳と40歳とで給料はあまり変わりません。給与アップのためには職務レベルを上げる、もしくは給与の高い職務に挑戦する必要があります。日本のジョブ型雇用は職務を果たせないと降格や減給リスクがあることを念頭に置かなければならないでしょう。

 

入社前に知っておきたい！月給以外のチェックポイント

就職先を決める際は、単純な給与だけではなく「ボーナスの金額」「残業代手当ての支払い方法」「福利厚生の内容」などの項目が重要になります。ボーナスは何ヶ月分支給されるのか、平均はいくらなのか調べておきましょう。

 

また、残業代は別途支給なのか、固定残業代（みなし残業）なのかがポイントとなります。基本給に残業代が含まれているのか、各企業サイトの新卒採用情報に目を通し、残業制度の内容を確認することがおすすめです。

 

福利厚生は見落としがちですが、家賃補助や家族手当てなどの有無は入社前に確認しておきたい項目です。補助や手当ては見方を変えれば給料の一部ともいえるものなので、しっかりチェックしましょう。

 

配信： ファイナンシャルフィールド