「腎臓がんの治療法」はご存知ですか?費用や副作用も解説!【医師監修】

「腎臓がんの治療法」はご存知ですか?費用や副作用も解説!【医師監修】

腎臓がんは、腎臓にある腎細胞が悪性化し腫瘍を形成することで発症するがんです。特徴的な初期症状がないため、他臓器・骨・リンパ節への転移をしてから気が付くことも少なくありません。

初期に気が付いたパターンのほとんどは、他疾患の検診や精密検査のついでに偶然発見されたものです。つまり初期で発見することは非常に難しいがんといえます。

しかし腎臓がんは転移した部分が少なければ、切除することで改善が見込めるでしょう。また薬物療法や放射線治療も有用とされており、治療法は多岐にわたります。

では腎臓がんでは一体どのような治療法が用いられているのでしょうか。本記事では腎臓がんの治療・外科的手術・薬物療法について解説します。

監修医師:
村上 知彦(薬院ひ尿器科医院)

長崎大学医学部医学科 卒業 / 九州大学 泌尿器科 臨床助教を経て現在は医療法人 薬院ひ尿器科医院 勤務 / 専門は泌尿器科

腎臓がんとは

腎臓がんとは、腎細胞が悪性化し増殖することで腫瘍が形成された状態です。腎臓がんは2つに分類され、腎細胞が悪性化して形成された腫瘍を腎臓がんまたは腎細胞がん・腎盂細胞が悪性化して形成された腫瘍を腎盂がんと呼びます。
腎臓がんと腎盂がんは治療法が異なります。本記事では腎臓がんについて解説しましょう。

腎臓がんのステージング

腎臓がんは4つのステージに分類されます。主に腫瘍の大きさや転移の有無、腫瘍がどの臓器まで及んでいるのかによってステージが決まります。

I期腎細胞がんの直径4cm以下または7cm以下で腎臓内におさまっている。なおかつ別の臓器やリンパ節への転移がない。

II期腎細胞がんの直径7〜10cm以下または10cm以上だが腎臓内におさまっている。なおかつ別の臓器やリンパ節への転移がない。

III期別の臓器やリンパ節への転移がある及びない場合に腫瘍は以下の状態である。腎静脈やその周辺区域または腎盂腎杯に及んでいる・腎周囲及び腎盂周辺の脂肪組織へ広がっているが、ゲロタ筋膜を超えていない・下大静脈内に及んでいる。または大動脈へ及んでいる。

IV期腎細胞がんが別の臓器へ転移している・腎細胞がんが転移している場合及びしていない場合でも、腫瘍がゲロタ筋膜を超えて広がっている。

治療の目的根本治療か緩和か

がんと診断されたら患者さん・家族・専門の医師で、今後のがん治療の方針を固めていきます。治療方針は大きく根本的治療・緩和ケアに分類され、本人の希望・年齢・性別・持病・生活習慣など全てを考慮したうえで治療方針を決めます。
根本的治療とはがん治療(手術・薬物療法・放射線治療)・支持療法(がん治療による副作用・治療により私生活に影響が及んだ場合の私生活面へのケア等)・緩和ケアなど、がん治療に必要となる全ての治療を含めた治療方針です。
一方緩和ケアはがんによる痛みや櫛苦しみを緩和することを目的とし、がん治療(手術・薬物療法・放射線治療)を行いません。

腎臓がんの外科的治療(手術)

外科的処置とは手術によって、臓器の悪い部分及び腫瘍を切除する処置です。腫瘍のできた場所や大きさによって、開胸手術・開腹手術または腹腔鏡手術など手術の方法もさまざまな選択肢があります。
一般的にがんの手術では、腫瘍ができた部分および臓器を腫瘍より大きく切除します。なぜかというと悪性化した細胞は周囲の正常な細胞・血液・リンパ管を通して、ほかの臓器やリンパ節へ転移している可能性もあるからです。
大きめに切除することで、腫瘍周囲へ広がった可能性がある悪性化した細胞を取り除くことができます。では腎臓がんの場合は、どのような外科的処置が行われるのか解説しましょう。

外科的治療の種類

腎臓がんの外科的治療は以下の2種類です。

腎部分切除術

腎摘除術

腎部分切除術は主に4cm以下の小さな腫瘍に用いられる腎臓を腫瘍および腫瘍周辺のみ切除する方法です。腎臓を一部分だけ取り除くことにより、腎機能の低下を防ぎ合併症のリスクを減らせるメリットがあります。
ただし腫瘍ができた部位によっては、腫瘍が4cm以下でも選択できません。一方腎摘除術は腫瘍がある腎臓を、腎臓ごと全て切除する方法です。
腎部分切除術では改善が見込めない場合に用いられます。また転移の仕方によっては腎臓だけでなく、転移のある臓器および腎臓周辺の臓器も同時に切除することもあります。

外科的治療にかかる費用

日本泌尿器科学会が定める腎悪性腫瘍手術の点数は約10万点です。1点=10円計算となり手術費用は約100万円かかり健康保険適用で負担割合1〜3割となり約10万円〜約30万円となります。これに加えて入院基本料・食事代・差額ベッド代・薬剤費・診察費などがかかります。
また健康保険適用分の費用に関しては高額療養費制度の対象となるため、前述の費用よりも自己負担額が少なくなる可能性があるでしょう。

術後のアプローチ

術後当日はベッドの上で安静に過ごし、医師や看護師の診察で経過が良ければ翌日から離床します。術後は血栓・肺塞栓症などの合併症を起こしやすいため、早めに離床し歩く練習をしなければなりません。前述した離床・歩く練習を離床リハビリテーションと呼び、退院日まで続けます。
退院後は経過観察・定期検診が行われ、術後3年目までは3ヶ月〜半年、それ以降は半年〜1年の頻度で少なくとも5年間、医師の指示通り通院する必要があります。なぜかというと、がんの転移・再発は5年以内に起こることが多いからです。

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