賛成派「子どもを優先するのは当然」「社会の仕組みに問題」
一方で賛成派からは「子どもはあっという間に大きくなる。仕事より子どもと思うのなら辞めてもいい」「子どもが調子を崩しやすい、あるいは産後に自身が病気になったなど、事情があるのかも」「復帰するつもりだったが、保育園に入れなかった人もいる」など、個別の事情に寄り添う声が上がっています。
さらに、問題の矛先を個人ではなく会社側へ向ける意見も。「育休に入った段階で一人いなくなったものとして、会社が人員補充をしないことが問題」「人員さえ補充すれば、戻ってこなくても現場に負担はかからない」といった指摘です。
希望があれば数年は子育てに専念し、手が離れたときにいつでも戻ってきやすい環境が生かされる社会が理想ですが、現実はなかなか厳しいもの。日本の未来のためにも、個人の事情を許容しつつ、残された側も疲弊しない仕組みづくりが急務といえそうです。
（LASISA編集部）
