認知症のある家族の住まいを考えるとき、グループホームが候補に入ることがあります。グループホームは少人数で共同生活を送りながら、認知症に応じた介護を受ける場です。ただし、どの施設でも同じ支援を受けられるわけではありません。入所条件や医療連携、看取りの可否には差があります。制度上の共通点と、施設ごとに確認すべき点を分けて押さえると、入所後の暮らしを想像しやすくなります。
監修社会福祉士：
小田村 悠希（社会福祉士）
・経歴：博士(保健福祉学)
これまで知的障がい者グループホームや住宅型有料老人ホーム、精神科病院での実務に携わる。現在は障がい者支援施設での直接支援業務に従事している。
認知症のグループホームとは
認知症のグループホームは、介護保険の地域密着型サービスに位置付けられる住まいです。まずは制度上の役割、利用できる方、居室の形を押さえると、ほかの施設との違いが見えやすくなります。
グループホームの概要
正式名称は認知症対応型共同生活介護です。認知症のある方が共同生活住居で暮らしながら、入浴、排せつ、食事などの日常生活上の世話と機能訓練を受けます。家庭的な環境と地域住民との交流のもとで、今ある力を使いながら生活を続けることが制度の柱です。1ユニットの定員は5〜9人で、1事業所は1〜3ユニットで運営されます。日中は利用者3人に1人、夜間はユニットごとに1人の介護職員配置が基準です。
参照：『認知症対応型共同生活介護 認知症グループホーム』（厚生労働省）
グループホームの入所条件
対象は認知症の診断を受けた方です。原則として要介護1以上が対象で、要支援2の方は介護予防認知症対応型共同生活介護の対象です。要支援1の方は利用できません。
地域密着型サービスのため、基本的には施設と同じ市町村に住民票があることも条件です。認知症であることの確認には、主治医の診断書などが用いられます。施設によっては、共同生活を続けられるかを見るため、常時の治療が必要な状態かどうかなども面談で確認されます。
参照：『認知症対応型共同生活介護 グループホームとは』（健康長寿ネット）
グループホームの部屋タイプ
居室は原則個室で、共同生活の場であっても個人の生活空間は確保されます。一方で、食堂、居間、台所、浴室などは共有です。個室中心のため、自分の物や生活習慣を持ち込みやすい面があります。見学では居室の広さだけでなく、共用部の落ち着きやすさ、トイレまでの動線、夜間の見守り方法まで確かめると暮らしを想像しやすくなります。
認知症のグループホームで提供される主なサービス
グループホームは単に住む場所ではなく、生活全体を支える介護サービスです。身体介護だけでなく、食事、日中活動、終末期の支援まで、日々の暮らしに沿った支援が行われます。
生活介助全般
支援の中心は、食事、排せつ、入浴、着替え、整容、移動などの日常生活援助です。ただし、何でも代わりに行う場ではありません。本人ができる部分は続けてもらい、難しい部分を補う考え方が基本です。掃除や洗濯、食器拭きなどを一緒に行う施設もあります。顔なじみの職員や慣れた生活の流れを保つことは、混乱や不安を減らす助けにもなります。日々の変化を早めに把握しやすい点も、小規模な住まいならではの特徴です。
食事の提供
食事は栄養補給だけでなく、生活リズムを整える時間でもあります。多くのグループホームでは食事が提供され、施設によっては配膳や下膳、盛り付けなどを入居者が担うこともあります。役割を持てると、暮らしの流れが作りやすくなります。
認知症が進むと食べる量の低下や、むせ込み、食事への集中しづらさが出ることがあります。そのため、きざみ食や見守りの方法、飲み込みに不安がある場合の対応は事前確認が欠かせません。
レクリエーション
日中活動には、家事参加や地域交流などがあります。時間を埋めることが目的ではありません。生活の張りや人とのつながりを保つ意味があります。認知症のある方は刺激が多すぎると疲れやすいため、落ち着いて参加できる活動が合う場合があります。活動内容が画一的だと合わない方もいるため、見学時は、毎日の過ごし方が本人の生活歴や性格に合いやすいかを見ておくと判断しやすくなります。
看取り対応
看取りに対応するグループホームもありますが、すべての施設で同じように行えるわけではありません。看取り介護加算の算定には、看取り指針に基づく説明と同意、医療連携体制加算の算定などが求められます。
終末期をホームで過ごしたい場合は、急変時の連絡方法、夜間の対応、医師の関わり方、救急搬送の判断を確認しておく必要があります。酸素投与や吸引などの医療的ケアにどこまで対応できるかは施設差があるため、家族の希望だけで判断しないことも欠かせません。
参照：『認知症対応型共同生活介護 認知症グループホーム』（厚生労働省）
