治療法の進展により日本では梅毒の罹患者数が一時減少しましたが、2010年代以降は再び増加傾向にあります。
「梅毒にかかったかもしれない」と思ったとき、まず病院で検査を受けて梅毒かどうか確かめたいと考えるかもしれません。
早期発見・早期治療は病気を治す基本です。しかし梅毒の場合は、より確証のある診断をするため検査のタイミングを考慮することが大切です。
本記事では、梅毒の検査がいつから受けられるのかをはじめ、検査方法や治療について解説します。
梅毒の検査や治療について知りたい方の参考になれば幸いです。
監修医師：
五藤 良将（医師）
防衛医科大学校医学部卒業。その後、自衛隊中央病院、防衛医科大学校病院、千葉中央メディカルセンターなどに勤務。2019年より「竹内内科小児科医院」の院長。専門領域は呼吸器外科、呼吸器内科。日本美容内科学会評議員、日本抗加齢医学会専門医、日本内科学会認定医、日本旅行医学会認定医。
梅毒の検査を受けられるタイミング
梅毒の検査はいつから受けられますか？
梅毒とは、梅毒トレポネーマという病原体によって感染する病気です。お口や性器などの粘膜から感染するとされており、主に性交渉によって感染します。潜伏期間を経て多様な症状が出現しますが、症状の変化があるため感染に気付きにくく、治療の開始が遅れることもあります。早めに検査を行い病気を発見することが大切です。しかしながら、感染直後に梅毒の検査を受けても発見しにくく、感染が疑われる行為から通常3〜6週間後に抗体検査で陽性化することが多いとされています。しかし、3〜4週間後の検査は時期が早過ぎるため、感染しているのに結果が陰性となる可能性があります。そのため、検査が推奨されるのは6週間程度経過した後です。検査の方法によっては3ヶ月程度空ける必要があるため、厚生労働省の感染症相談窓口などに相談し、どの程度待機すればよいか聞きましょう。適切な時期に検査を行うことで、正確な結果を得られます。
梅毒の検査をすぐに受けられないのはなぜですか？
広く行われている血液検査（抗体検査）では、梅毒の原因菌である梅毒トレポネーマに対する抗体を検出することで梅毒かどうか確かめます。しかし抗体の産生には数週間かかるとされており、感染直後に検査を受けても抗体を検出しないため、梅毒に感染していても陰性と判定されてしまう可能性があります。正確な検査結果を得るためには、適切な時期に検査を受けることが大切です。
梅毒の検査方法
梅毒の検査方法を教えてください。
梅毒の一般的な検査方法は血清学的検査（血液検査）です。梅毒の血清学的検査は、主に梅毒トレポネーマ（TP）抗体検査と、脂質抗体検査の2つの方法があります。1つ目の検査方法である梅毒トレポネーマ抗体検査は、梅毒トレポネーマ抗原を吸着させた粒子に、梅毒トレポネーマの抗体を反応させて検出する検査方法です。抗体検査のため、梅毒に感染したことがあれば反応する確率が高くなります。しかし、過去に感染して治療を受けて治っていても抗体が体内にあれば陽性となる検査です。
2つ目の脂質抗体検査（主にRPR法）は、梅毒トレポネーマの感染によって産生された脂質抗原に対する抗体を検出する検査です。ほかの疾患を患っていても同じ抗体を産生することがあるため、梅毒でなくても陽性反応を示すことがあります。しかし梅毒に感染している場合、脂質抗体検査の結果が陽性であれば、梅毒の活動性が高いということです。
診断は通常、スクリーニング検査（RPR法など）と確認検査（TP抗体検査）を組み合わせて総合的に行われます。血清学的検査のほかには、皮膚症状などがある場合は症状のある部位から検体を採取し、墨汁法やパーカーインク法を用いて顕微鏡で梅毒トレポネーマを直接確認する方法があります。
しかし病変部位があることが条件であるため、症状が出ていないときにはできない検査です。
梅毒の検査はどこで受けられますか？
保健所などで検査を受けられる地域があります。クリニックなどの医療機関でも検査ができます。医療機関では検査を受け、梅毒と診断された場合はそのまま治療に進むことが可能です。医療機関で検査を受ける場合、内科・感染症科・泌尿器科・産婦人科などの診療科が挙げられます。症状によっては皮膚科や耳鼻咽喉科でも診察を受けることも検討できます。検査キットを使用した郵送での検査を実施している民間会社もありますが、検査が行われる場所や信頼性などを自分で調べることが大切です。
梅毒の検査費用の目安を教えてください。
保健所で検査を受ける場合、多くの地域において無料で検査を受けられます。医療機関の場合、保険診療となる場合の目安は2,000円〜5,000円です。自由診療の場合の目安は2,500～7,700円（税込）と医療機関によって費用に幅があります。梅毒を疑う明らかな症状が出現しており、医師によって検査が必要と判断される場合は保険適用がされますが、そうでない場合は自費による検査となります。そのため、受診する前に確認が必要です。検査キットを使用する場合も医療機関と同程度の値段となる傾向にありますが、受ける検査項目などで変動があります。
