自宅でできる認知症リハビリの取り入れ方
散歩や体操などの軽い運動、家事や趣味の作業、会話や回想、簡単な計算・しりとりなどの脳トレを、無理なく楽しく続けられる形で取り入れることが大切です。
ストレッチや有酸素運動
ストレッチや有酸素運動は、自宅で取り入れやすく、認知症リハビリで大変有効な方法です。ストレッチは、首や肩、背中、太ももなどをゆっくり伸ばすことで血行を促し、こわばりや転倒リスクを減らしつつ、身体を動かすきっかけをつくります。有酸素運動は、家の中や近所をゆっくり歩くウォーキングや、その場足踏み、音楽に合わせた軽い体操など、軽く息が弾む程度の運動を1日合計20〜30分程度行うのが目安です。
研究では、高齢の方がウォーキングなどの有酸素運動の継続で、認知機能の維持や実行機能・記憶力の改善がみられたと報告されており、無理のないペースで続けることが大切です。
参照：『高齢者の認知機能低下予防に効果的な運動要素とは？ 』（名古屋大学研究成果情報）
日常生活の動作を活かしたトレーニング
特別な道具を用意しなくても、自宅で無理なく続けやすい認知症リハビリの方法です。例えば、食器を拭いて棚に戻す、洗濯物を干す・畳む、テーブルを拭く、簡単な野菜の皮むきや盛り付けを手伝ってもらうなどの家事は、手足を動かす身体機能だけでなく、次は何をするかを考えて認知機能も一緒に使うよいトレーニングです。また、ゴミ出しを一緒に行う、郵便物を取りに行く、新聞をそろえるなど、短時間で終わる役割のお願いも効果的です。これまでの生活で慣れ親しんできた作業をお手伝いではなく役割としてのお願いで、まだ自分にもできることがある自信や意欲が保たれ、その方らしい暮らしの維持にもつながります。
参照：『生活行為を続けるためのヒント集』（日本作業療法士協会）
回想療法やコミュニケーション
昔の写真や音楽、思い出の品物などをきっかけに、そのときの出来事や気持ちを語ってもらうことで、脳を活性化しながら気持ちを整える心理療法です。認知症の方は、直近の出来事よりも若い頃の記憶が保たれていることが多く、「あの頃はこうだったね」と懐かしい話を一緒に振り返ることで、自分の人生を肯定的にとらえ直し、まだ覚えていることがある自信や安心感を高めることにつながります。
家族や介護者にとっても、回想を通じてその方の背景を理解しやすくなり、自然なコミュニケーションのきっかけが増えるため、関係性が穏やかになりやすい点が大きな利点です。日常の会話では、否定せずに相づちや共感の言葉を意識し、短い言葉でゆっくり話すことで、安心感を持って話してもらえる環境を整えることが大切です。
参照：『回想法 』（健康長寿ネット）
認知症リハビリを受けられる施設やサービス
病院のリハビリテーション科に加え、通所リハビリ（デイケア）や訪問リハビリテーション、認知症対応型デイサービスなど、介護保険を利用できる多様な施設・サービスで受けることができます。
通所リハビリ
通所リハビリテーション（デイケア）は、介護老人保健施設や病院・診療所などに通い、理学療法士や作業療法士、言語聴覚士などによるリハビリを日帰りで受けられるサービスです。歩行訓練や筋力トレーニング、着替えやトイレなどの日常生活動作練習、認知機能訓練、グループでの体操やレクリエーションなどを組み合わせて、心身機能の維持・回復と在宅生活の継続を目指します。認知症の方に対しては、認知機能検査（MMSEやHDS-R）で一定の基準を満たす場合、記憶の訓練や日常生活活動の訓練を短期間に集中的に行う認知症短期集中リハビリテーション実施加算の対象となることもあり、生活機能の改善や進行の抑制が期待されます。
参照：
『通所リハビリテーション(デイケア)とは 』（健康長寿ネット）
『実施加算・認知症短期集中リハビリテーション実施加算との違いについて解説』（ミナト医科学株式会社）
訪問リハビリ
ご自宅や施設に理学療法士・作業療法士・言語聴覚士などが訪問し、その方の生活環境に合わせて個別のリハビリを行うサービスです。ベッドからの起き上がりや立ち上がり、室内での歩行、トイレや入浴など、実際に生活している場面を想定した動作練習ができます。家の中で自分でできることを高めることが特徴です。
認知症の方の場合は、転倒予防のための筋力・バランス訓練に加え、家事動作や手順の簡略化、声かけの工夫などを一緒に考えながら、日常生活のなかで無理なく続けられるリハビリ方法を提案します。また、ご家族に対しても、介助方法や環境調整のポイントをその場で具体的にアドバイスできるため、介護負担の軽減にもつながります。
参照：『訪問リハビリテーションとは 』（健康長寿ネット）
地域の認知症支援サービス
医療・介護のリハビリだけでなく、早期支援や相談、交流の場など、さまざまなしくみがあります。代表的なものは、市区町村が設置する認知症初期集中支援チームがあり、認知症が疑われる段階から専門職チームが自宅を訪問して状態評価を行い、医療受診や介護サービス利用への橋渡し、家族支援などを集中的に行います。また、地域包括支援センターや基幹型包括支援センターでは、認知症の症状や介護、サービス選びに関する相談窓口として機能し、必要に応じて認知症疾患医療センターや認知症の方と家族の会などの専門機関につないでくれます。さらに、各自治体に配置される認知症地域支援推進員は、認知症カフェの立ち上げ支援や認知症サポーター養成講座の企画、見守りネットワークづくりなどを通じて、当事者や家族が孤立せず地域で暮らし続けられる環境づくりを担っています。
参照：
『（参考）認知症初期集中支援チームについて』（厚生労働省）
『認知症地域支援推進員について』（兵庫県）
