知っておきたい公的制度
めまいの検査・治療費が高額になる場合は、以下の公的制度を積極的に活用しましょう。申請することで自己負担を大幅に抑えられる場合があります。
■ 高額療養費制度（こうがくりょうようひせいど）
1か月の医療費の自己負担額が一定の上限額を超えた場合、超過分があとから払い戻される制度です。たとえば、69歳以下で年収約370〜770万円の方の場合、1か月の自己負担上限は80,100円（医療費が267,000円を超えた場合は別計算）です。めまいで入院や精密検査が重なり医療費が高額になったときに有効です。申請窓口は、国民健康保険に加入している方は市区町村の窓口、会社員の方は勤務先の健康保険組合または全国健康保険協会（協会けんぽ）です。
事前に限度額適用認定証を申請することで、支払時に自己負担上限額まで支払を抑えることもできます。また、マイナンバーカード（マイナ保険証）でオンライン資格確認をすると自動で自己負担限度額が適用されるため、事後の高額療養費の申請が不要になり、窓口での支払いが自己負担限度額までに抑えられるというメリットがあります。
■ 医療費控除（いりょうひこうじょ）
1年間に支払った医療費の合計が10万円（または所得の5%）を超えた場合、超えた金額を所得から差し引いて所得税・住民税を軽減できる制度です。通院にかかった交通費や市販薬の一部も含めて計算できます。毎年2〜3月の確定申告期間に、税務署またはe-Taxで申請します。領収書は必ず保管しておきましょう。申請窓口はお近くの税務署またはe-Taxです。
■ 傷病手当金（しょうびょうてあてきん）
会社員・公務員が病気やけがで4日以上仕事を休んだ場合、健康保険から標準報酬日額の3分の2が最長1年6か月支給される制度です。メニエール病の重症化や前庭神経炎の急性期で長期休業が必要になった場合に利用できます。申請窓口は勤務先の健康保険組合または全国健康保険協会（協会けんぽ）です。自営業・フリーランスの方は原則として国民健康保険には傷病手当金がないため、民間の医療保険への加入を検討しておくとよいでしょう。
こんな症状があれば今すぐ受診を
めまいの多くは緊急性の低い疾患によるものですが、以下の症状を伴う場合は脳卒中（のうそっちゅう）など命に関わる疾患の可能性があります。ためらわず救急受診、または救急車を呼んでください。
警告サイン疑われる疾患
突然の激しい頭痛を伴うくも膜下出血（ただちに救急受診）
手足・顔のしびれや麻痺を伴う脳梗塞・脳出血（ただちに救急受診）
ろれつが回らない、言葉が出にくい脳梗塞（ただちに救急受診）
片側の耳が突然聞こえにくくなった突発性難聴（72時間以内の治療開始が重要）
起き上がれないほどの強い回転感・嘔吐が続く前庭神経炎・小脳疾患（早期受診を）
上記の症状に1つでも当てはまる場合は、「様子を見よう」とは思わずに、すぐに医療機関を受診してください。特に脳梗塞は発症から治療開始までの時間が回復に大きく影響します。
