産褥期に頼れる場所やサービス
パパが産休を取れないケースなど、家族を頼れないママは不安を感じて当然です。頼れる場所が分からないと、無理をしてしまうことにつながります。産褥期に頼れる場所やサービスを確認し、少しでも負担を減らしましょう。
子育て世代包括支援センター
妊娠・出産・産後のサポートは、国の取り組みとして行われています。2017年の母子保健法の改正によって「子育て世代包括支援センター」が法定化され、全国の各市町村への展開が進められています。
妊娠期から産後、子育て期に至るまで、保健師や助産師などに相談ができ、支援が必要な場合は該当の機関への連絡などを行ってくれる施設です。
産前にあらかじめ相談をして、産褥期に頼れるサービスを教えてもらっておくとよいかもしれません。まずは住んでいる自治体の取り組みを確認してみましょう。
産後ヘルパー
産後ヘルパーとは、自宅で赤ちゃんの世話・家事・産後のママのケアなどをしてくれる人のことです。民間の産後ヘルパーと、自治体から委託された産後ヘルパーに分けられ、料金や利用期間が異なります。
例えば横浜市の場合、心身の不調が起きている妊娠中の人や、支援が必要な出産後5カ月（多胎児の場合は出産後1年）未満の人を対象に、市が委託した事業者からヘルパーを派遣する仕組みがあります。
自治体から派遣される産後ヘルパーの利用時は、きょうだいがいる場合や多胎児の場合など、家庭状況に応じて利用回数や期間が変わります。
細かい条件は各自治体で異なるので、住んでいる地域の自治体のホームページを確認してみましょう。
産後ケア施設
産後ケア施設は産後の母子を対象に、ショートステイやデイケアなどのサポートが受けられる場所のことです。「産後ケアハウス」や「産褥院」などの名称で呼ばれている場合もあります。
詳細は施設によって異なりますが、赤ちゃんがいる暮らしへの不安解消に役立つ内容になっています。例えば、食事の提供や赤ちゃんの世話方法などを学べるといったサポートが受けられるようです。
利用条件は施設によって異なり、出産後約4カ月までが対象となっている場合が少なくありません。1泊2日～6泊7日の宿泊や、日帰りに対応している施設もあるので確認しましょう。
民間施設と公立施設があり、なかにはパパやきょうだいが一緒に利用できる施設もあります。自治体から委託された施設を利用する場合は、費用を補助してもらえるので、住んでいる地域の産後ケアに関する情報を確認しましょう。
まとめ
産褥期は、出産後約6～8週間までの期間を指し、十分な休息が必要です。とはいえ、慣れない赤ちゃんの世話に追われる時期でもあり、どのように過ごすべきか迷う人も多いでしょう。
約4週目までは無理をせず、約5週目を過ぎ、体力が回復する兆しが見えたら、簡単な家事から開始するのがおすすめです。家族に頼れない場合は、産後ヘルパーや産後ケア施設を利用し、無理は禁物です。
産後のサポートについては、住んでいる地域や施設によって利用できる期間や条件が異なります。利用する予定がなかったとしても、あらかじめ近くの施設を調べておくと、いざというときに頼れるでしょう。
