2017年を最後にF1カレンダーから離脱したマレーシアGP。セパン・インターナショナル・サーキットは、政府が財政支援を否定している現状にあるにもかかわらず、将来的にF1を再び開催することは不可能ではないとの見解を示した。
1999年、マレーシア政府の全面的なバックアップによって開催がスタートしたF1マレーシアGP。しかしチケットの売れ行きも悪化したことで2017年に開催終了したが、その時はちょうどリバティメディアがCVCキャピタルからF1を買収したタイミングであり、そこからF1は急速に人気を拡大することになる。
近年は世界中のグランプリサーキットで記録的な観客動員を記録するようになっており、収益を伸ばしているが、リバティメディアも各グランプリの財政基盤を強化すべくプロモーターと積極的に協力している。
こうした改善された環境を背景に、セパン側もF1マレーシアGPの復活に向けて以前より積極的な姿勢を見せており、F1開催権を手放してしまったことは“過ち”であったとコメントしている。
その一方で、マレーシア政府はF1復活のための資金提供を行なわないという姿勢を明確にしている。そんな中、リバティは開催権料として日本円にして100億円近い額を提示したと報じられている。
それでもサーキット側は、近い将来の復帰は難しいとしても、いつの日かマレーシアで再びF1が開催できるようになるという希望を捨ててはいない。セパン・インターナショナル・サーキットのアザン・シャフリマン・ハニフCEOは、Autosport／motorsport.comに次のように語った。
「いつの日かF1が戻ってくると確信しているが、それは今ではない」
「政府は今、F1開催に多額のドルやリンギット（現地通貨）を費やすことよりも、国民の生活に必要なことに注力している」
「しかし、企業から正しい形での支援が将来得られれば、復活も可能だと思っている。ただ現時点ではノーだ。それでも私はいつかF1が戻ってくることを願っている」
ハニフCEOはスーパーGTセパン戦の際にmotorsport.com日本版の取材に対し、開催権料の高さから「100％民間から資金を募るのは実際問題相当難しい」と話していた。今回の取材でも、政府の支援なしでの開催は難しいとの見解は崩さなかったが「不可能ではない」と述べた。
「不可能だと言うつもりはない。必要なのは適切なパートナーを見つけることだが、彼らが多額の資金や資産する見返りに何を得られるのか？ そこを考えていくべきであり、今後議論していかなければならない」
「ただ、もしF1が戻ってくることになれば、我々としては開催の準備はできている。そして可能であれば、政府が開催権料で負担を感じない形で実現できればと思っている」
セパンにとってもうひとつのネックが、現状のF1カレンダーは最大の24戦に達しており、新規参入や復帰を目指すサーキットの入り込む余地が少ないという点だ。マレーシアが開催を目指す場合、ストリートレース開催に向けて政府が莫大な予算を計上しているタイをはじめ、ルワンダやアルゼンチンなど複数の候補地がライバルとなる。
一部のサーキットがローテーション開催となることで枠が空く可能性もあるが、ハニフCEOは過密化するF1カレンダーに割り込むのは難しいと認める。その一方で、セパンのインフラは依然として高水準にあると強調した。
「競争は激しい。F1を誘致しようとしているのは我々だけではなく、多くの国が列を成している。そして他のサーキットを見ても、皆新しい取り組みを行なっている」
「ただ、コースの水準にしても、我々が持つ設備にしても、イベントに向けていくつか微調整するだけで対応できると考えている」
セパンはMotoGPマレーシアGPの開催契約が2026年で終了するが、彼らは来年初めまでに複数年契約の更新ができると自信を持っている。なお、現在リバティはMotoGPの運営母体ドルナスポーツの大株主となっている。
「現時点での我々の主な目標は、今後もMotoGPを開催し続けることだ。そしてMotoGP以外の他の国際レースがまたやって来ることも期待している」
