10月に日弁連へ人権救済を求めた件で、11月26日に記者会見を行った元TOKIOの国分太一。これを機に、世間では一連の騒動が再び注目を集めているが、同時に日本テレビ側へ様々な疑念が向けられている。
日テレは国分の『ザ！鉄腕DASH!!』降板理由を「コンプライアンス違反」と発表したが、具体的に何をしたのか、被害者が存在する案件なのか、全ては「プライバシー保護」を盾に伏せられたまま。
国分自身にも一切知らされておらず、大山鳴動しながら中身はゼロと、まさに事案そのものがブラックボックスと化している。
ただ、その一方で国分のコンプライアンス違反について報じたのが『週刊文春』だ。しかし、これに対してネット上では、ある“致命的な矛盾”を指摘する声が噴出している。
日テレが当事者である国分にも知らせないほど完全沈黙を貫いている中、なぜ「文春」は事案を知っているのかと、炎上状態となっているのだ。
「日テレは国分にコンプラ違反の内容を告げず、録音すら消去させるほど情報統制を徹底している。いわば、今回のトラブル詳細は日テレ側しか知り得ないが、プライバシーを理由に頑なに説明を拒否する中で週刊誌報道が出た今、『本当に守秘義務が必要なデリケートな案件なら、なぜ外部の雑誌が知っているのか？』という素朴な疑問が集中したのです」（芸能ジャーナリスト）
いずれにせよ、国分側が事案について何も知らない以上、推測ではあるものの「文春」報道の情報源が日テレ側であることは論を待たないだろう。では、そこにはどんな意図があるのか。マスコミ業界ではさまざまな憶測が飛んでいる。
「1つは“意図的なリーク”説。事案について公にはできないが、国分側に非があるという世論は作りたい。そんな思惑から、局側があえて裏でメディアに情報を流したのではないかという“情報戦”の疑いも囁かれています」（同）
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局の沈黙で憶測が加速
これは邪推にも感じるが、日テレの動向が説得力を与えてしまっている面も否めない。
「もし日テレが本気でプライバシー保護を最優先に考えているのなら、それを暴いた文春に対し『デリケートな問題を公表するのは権利侵害だ』と抗議するのが筋。しかし、局側が沈黙を守っている現状が、余計に“リーク説”の邪推を呼んでいるのです」（同）
意図せずに不意に漏れた可能性もあるが、それはそれで別の問題が生じる。
「局の意図ではないのなら、内部関係者が週刊誌にネタを売ったことになる。国分本人に伝えないほど情報統制を徹底していたにもかかわらず漏れたとなれば、ガバナンスや守秘義務管理などの体制が問われるでしょう」（同）
これについてはSNSでも、
《日テレさん、文春には抗議しないの？ 本人に知れて二次被害が起きるのを防ぎたくて、本人にはなにも知らせなかったんじゃないの？》
《謝罪したいとあれだけ真摯に言ってる国分太一さんには「被害者への二次加害を避けなくてはいけない！」と言いながら、文春には「こんな行為がありましてね！」と喋っている「関係者」とやらは何のお咎めもないんですか？》
《日テレ 二次加害に強い恐怖 であるならば、なぜか文春に漏れてる事こそ、問題にすべきではないでしょうか》
といった声が相次いでいるほどだ。
いずれにせよ、国分の騒動をめぐる日本テレビ側の対応には、さまざまなツッコミどころがありそうだ。一連の騒動を鎮静化するには、不透明な部分をできうる限りクリアにすることが最大の近道であると思うのだが…。