最近、SNSには「タイで働こう！」と謳う投稿があふれる。ビーチでラップトップを広げ、カフェで優雅に仕事をする自撮り写真は、確かに魅力的だ。しかし、投稿の主の多くは長期滞在しているだけで、実際に現地で働いた経験は少なく、華やかな映像と現実にはギャップがある。
現地で働く日本人が語る。
「SNSでは『簡単に働けます』と書かれていますが、実際は相当な手間です。まず、ワークパーミット（労働許可証）の取得は簡単ではありません。書類の準備や役所への手続き、企業とのやり取りなどで、申請から交付まで３週間以上かかることがあります。さらに生活費として家賃、交通費、食費、通信費を全て合わせると、日本の地方都市と同等か、場合によっては高くなることもあります。中心地のコンドミニアムは１ベッドルームで月１万8000バーツから３万5000バーツ（約８万円から15万円）。現地採用では会社が住宅を用意してくれる場合がありますが、家賃まで負担してくれるケースは少ないですね。郊外に移れば安くなりますが、買い物や食事の場所が限られるという理由で、住んでいる日本人は多くありません」
仕事の契約内容や待遇にも注意が必要だ。説明と異なる条件で契約してしまう、あるいは住居費が思ったより高くつくケースがあるからだ。SNSのイメージだけで渡航してしまい、現地で「話が違う」と気付く人も。タイでの職歴は日本の採用市場では評価されにくく、帰国後の再就職に影響する可能性もある。
結局、SNSで映える「海外で働く自分」は、あくまで一部の側面にすぎない。現実にはワークパーミット取得の手間や生活費の高さ、雇用条件の制約、帰国後のキャリアへの影響など、多くのハードルが存在する。
現実を理解せずに飛びつくと、予想外の困難に直面する。海外での労働を検討する際にはSNSの華やかな投稿に惑わされず、制度や生活コスト、契約内容などを事前に確認するようお勧めする。
