手術以外では救えない重篤な疾患に対して、高度な専門性と技術を駆使して立ち向かう心臓血管外科。日本の循環器医療を支えてきた重要な診療領域だが、いま、現場の担い手が減りつつある。
専門性や責任の重大さに見合わない待遇、過酷な労働環境など複数の要因が若手医師離れを招き、近い将来、救えるはずの命が救えなくなる可能性も否定できない。静かに進む“心臓外科の危機”について、日本循環器学会に詳細を聞いた。
若手医師の“心臓血管外科離れ”が加速中
現在『グランドジャンプ』で連載中の漫画『Dr.Eggs』（集英社）をご存知だろうか。地方大学の医学部を舞台に、医学生たちの日常や葛藤を通して、医療の未来を担う若い世代の姿を描く作品だ。
作中では、学生が「外科はやめたほうがいい」と語る場面や、当直明けの医師が執務室のソファで横になる姿など、外科医が置かれた過酷な現実についても繰り返し描かれている。そしれこれらのシーンは、単なるフィクションではなく、いま日本で静かに進行している医療課題そのものでもある。
12月16日、日本循環器学会は声明「わが国の心臓血管外科医療を守る - 未来の命をあなたとともに」を発表した。心臓血管外科医療が深刻な医師不足に直面し、このままでは持続が危うくなる──その切迫した状況を訴える内容だ。声明では「持続困難な状況に追い込まれつつある」と明記されており、『Dr.Eggs』が描く光景が決して誇張ではないことを裏付けている。
心臓血管外科をはじめ、循環器医療を担う医師が減りつつある背景には、いくつかの要因が重なっている。
まず、心臓血管外科医として独り立ちするまでの道のりの長さだ。外科の基礎研修を終えたあと、専門医として診療を担えるようになるまでには卒後10年以上の経験が求められる。2024年の心臓血管外科専門医試験の合格者平均年齢が37歳という数字は、その厳しさを示しているだろう。
しかも、資格取得はゴールではない。手術の技術だけでなく、術前・術後管理や急変時の判断など、幅広い能力が求められる分野であり、生涯にわたる知識と技術の更新が欠かせない。結果が患者の生命に直結する診療科であるため、日々の心理的負担も大きい。
こうした専門性の高さに比べ、循環器医療に携わる医師全体の待遇面が十分とは言えない点も大きな問題だ。米胸部外科学会（STS）の最新調査（※1）では、米国の心臓外科医の年収中央値は約95万ドル。これは米国医師全体の平均年収（約37.6万ドル）の2倍以上であり、脳神経外科と並んで“最も高収入の診療科”に位置付けられている。
一方、日本では診療科間の給与差は小さい。つまり、高難度手術や緊急対応、長時間労働といった負荷の大きさが、心臓血管外科医の給与に反映されにくい構造になっている。もちろん医療制度が異なるため単純比較はできないが、専門性への評価の差は小さくない。この処遇の問題について、学会はこう説明する。
「診療科の違いや医師個人の勤務実態が医師の処遇に反映されにくいのが日本の実態です。病院の多くが赤字で財源的にも余裕がないため、柔軟な制度を導入するための“自由度”が奪われているのが現状です」（日本循環器学会）
さらに、手術に対する追加報酬の制度が広がっていない点も課題のひとつだ。心臓血管外科では、ハイリスクで難易度の高い手術を多くこなしても、個々の外科医に手術手当が支給されない場合が少なくない。一部の医療機関では導入が進んでいるものの、全国的に普及するには至っていないのが現状だ。
（※1）米胸部外科学会（STS）の最新調査
改善されない待遇や労働環境。地方は「新人医師の確保すら難しい」
待遇だけではなく、労働環境の厳しさも状況をさらに複雑にしている。心臓血管外科医の業務は、長時間に及ぶ手術にとどまらない。日常診療、患者家族への説明、術後管理、書類作成など、手術以外の業務も多数こなさなければならない。
こうした業務量を軽減するため、タスクシフトや施設再編といった取り組みは進みつつある。
しかし、心臓血管外科では緊急手術が必要となるケースが少なくなく、24時間対応が避けられない。結果として、医師数が限られる施設ほど負担が集中し、働き方改革で定められた時間外労働規制との両立が難しい状況が続いている。現状では、外科医個人の献身に頼らざるを得ない場面が残っており、命を救えるというやりがいに惹かれながらその過酷さを目の当たりにした若手医師が定着しない一因になっている。
この「制度は変わりつつあるのに現場が変わらない」というギャップについて、学会は具体的にこう述べる。
「人員の手当が不十分で、システム投資を行う余力も乏しいため、効率化が進まないのが実情です。タスクシェアを進めようとしても、他職種も人手不足のため実現が難しいのです」（日本循環器学会）
こうした過重労働が生まれる背景には、単に医師が足りないだけでなく、心臓血管外科手術を行う医療機関が全国に広く散らばっているという構造的な問題もある。学会はこの状況を改善するため、医療の質を保ちながら効率を高める手段として「施設の集約化」を重要なポイントに挙げている。
現在、日本では心臓血管外科手術を扱う施設が約600にのぼり、人口規模に対して多いと指摘されている。そのため施設集約化を進めることで、症例や人材を適切に集めることができるうえ、技術の維持や緊急手術への対応力が高まり、外科医一人ひとりの負担軽減が期待できる。
一方で、地方では状況が単純ではない。小規模な施設を減らせば、搬送中に患者の容体が急変し、病院に到達する前に命を落とす可能性も否定できない。こうしたリスクを考えると、地方の医療機関を一律に統廃合するわけにはいかず、地域の実情に応じた慎重な判断が求められている。
地方が抱える課題は、施設の統廃合にとどまらない。そもそも心臓血管外科医は大都市圏に集中しており、地方では大学病院でさえ新人医師の確保が難しくなっているのが現状だ。特に、わずか2〜3人の外科医で診療を支える小規模施設では、医師の高齢化が進み、体制維持そのものが危うい水準に達している。
