アメリカ議会の公聴会や、元国防総省高官らによる衝撃的な証言が相次ぎ、UFOやUAP（未確認異常現象）という言葉が単なるオカルトチックなものから「国家安全保障上のリアル」へと完全に脱皮。それが2025年だった。では2026年、この「UFO界隈」の流れはいったいどこへ向かうのか。
それを占う上で極めて重要になるのが、2026年度に全面施行予定だとされる「国防権限法（NDAA）」の中身だ。アメリカ議会では2026年度の国防権限法において、NORAD（北米航空宇宙防衛司令部）やNORTHCOM（北方軍）に対し、「UAP迎撃記録」の詳細な報告を義務付ける動きが加速している。
「もし法改定された場合、議会への報告が義務付けられることになります」
こう語るのは、国際情勢に詳しい軍事アナリストだ。続けて、
「そのため、これまでのように『計器のバグ』や『センサーの誤作動』、さらに気象現象で片付けられてきた記録も、白日の下にさらされることになる。中にはとても世に出せないような映像もあるでしょうからね。2026年を境に、政府が隠し通せないようになる、との指摘があります」
報告の対象は2004年１月１日にまで遡るが、2004年は海軍パイロットがチックタック型の物体と遭遇して物議を醸した、あの有名な「ニミッツUFO遭遇事件」が起きた年だ。
他の事件についても同様で、2026年度からは当時のレーダーデータや赤外線映像、さらには物体を追跡した際の通信記録に至る未報告の全データを、議会へ差し出さなければならなくなるかもしれないのだ。
UFO研究家が鼻息荒く言う。
「ペンタゴンが隠したいのは民間人が撮った写真などではなく、米軍の最新鋭センサーが捉えた、高精細な物体の挙動データです。あるいは、その中には人類の技術をはるかに超えた、動かぬ証拠を示すものがあるかもしれない。それが2026年、ついに国会議員の目に触れることになる可能性が高まったということです」
アメリカ議会がここまで強硬な姿勢をとる背景には「仮に中国やロシアがアメリカよりも先にこの技術を実用化していたら大変だ」という目の前の脅威があるからだ。
「全ての記録」が公開された時、そこに映っているものは…。2026年はトランプ政権が「隠しきれない現実」を洗いざらい情報開示せざるをえない、ディスクロージャー元年になるかもしれないのである。
（ジョン・ドゥ）
