物価が安く、安全で文化的というイメージで親しまれてきた日本の観光事情が、2026年から変わろうとしている。宿泊費や入山料など、すでに決定している制度変更だけでも、旅行者への影響は避けられない。
まずは富士山の入山管理だ。2025年夏から全ルートで登山者１人につき4000円の通行料が課され、１日の入山者数は4000人に制限された。事前予約とQRコード管理が必須となるため自由に登ることは難しくなるが、環境保護や安全面でのメリットがある。
宿泊費の上昇も確定している。例えば京都市では2018年から宿泊税が導入されているが、2026年３月１日から税率が大幅に改定。宿泊料金に応じて１泊200円から最大１万円まで課されることが決まっている。大阪市や東京都内の一部自治体でも宿泊税が発生しており、高級ホテルだけでなく中級ホテルも対象となるため、国内旅行者の負担感は増す見込みだ。
ただし京都では中国からの渡航自粛の影響もあり、一部ホテルが値下げ競争に入っている。年末年始には１泊5000円以下の料金を打ち出す宿もあり、ホテル側は稼働率を確保できる一方で、利益率やブランド価値の低下、従業員負担の増加といったデメリットを抱える状況だ。
さらにテーマパークや観光施設の入場料でも、外国人観光客向け料金が設定されるケースが増加。京都や奈良の寺社では一部が導入済みで、日本人旅行者でも割高感を感じる場合がある。
これらの施策は観光客増加による環境負荷や文化財保護を目的としているが、旅行計画を立てる際には事前確認が必須となる。これからの旅行においては宿泊費、入山料、入場料を合計した費用を見積もり、旅行サイトでの早割予約や平日、オフピーク利用、代替宿の比較、事前の入山予約や電子チケット購入などを活用すれば、負担を軽減できる。
2026年、旅行者の財布には新たな負担がのしかかる。しかしこうした準備をしっかり行えば、混雑や予想外の費用に泣かされず、安心して旅を楽しむことも可能なのである。
（旅羽翼）
