球界だけでなく、日本をも揺るがした2004年の球界再編問題。結果として2リーグ12球団制は維持され、今日のプロ野球の隆盛につながっているが、その功労者で、当時選手会長だった古田敦也の努力と心労は尋常なものではなかった。日本プロ野球の生存を駆けた球界オーナーたちとの闘いを、古田本人と選手会の顧問弁護士だった山崎卓也の言葉で振り返る。〈前後編の後編〉
オーナーたちの横暴に立ちあがった古田
「合併？ 合併って何や？ 身売りやないんか」
2004年6月13日、「近鉄とオリックスの本社が球団合併交渉を始めている」という日本経済新聞のスクープを目にしたときの古田敦也の驚きであった。
過去、南海ホークスや阪急ブレーブスがそれぞれ球団を売却した事例は記憶に新しいが、なぜ買収ではなくて合併を狙ったのか。
買収の場合は30億円という加盟料が必要であったが、合併ならば無償で済む。いわば経営的な発想である。しかし、合併は12球団のうちの一つが消滅することを意味する。ここでの球団減は、2リーグ制から1リーグ制へ移行する流れを意味していた。
当時は1試合1億円と言われた巨人戦の放映権料を目当てにパ・リーグのオーナーもリーグの統合に積極的であり、取り分を考えて8球団までに減少させるべきだと主張するオーナーもいた。
しかし、球団が一つ消滅すれば、その時点で70人ほどの支配下選手が仕事を失う。古田は事態を飲み込むと、選手会長として即座に動いた。NPBに説明を求めたのである。
「仮に8球団という話になると、3分の1の人間が首を切られるわけですから、それを『しょうがないですね』と言っていたら、労働組合の意義がないので、これは看過できない。
もう一つは、1リーグになったら、本当にこのプロ野球が繁栄するのかというところに疑問があったんです。エンタメとしてコンテンツを急激に減らすのは、その業態自体がもうポシャってしまう可能性が十分あるわけです。
減少させるなら、せめて1年間くらいはその動きを凍結させてファンの方にも説明する義務がある。それなのに親会社の都合で『もう赤字が多いからやめます。うちは無くなるけど、今度は違うチームを応援してね』と言われても、それはファンも納得できないし、そんなことやっていたら、球界なんて終わってしまいますよ」
古田が立ち上がったのは、組合として選手を守るという大義、そして球界の未来を見据えての知見だった。
あれから21年経った今振り返ると、どちらも真っ当な見識である。しかし、当時、経営者側はすでに球団減少と1リーグ制に向けて敷いたレールの上を走り出していた。
古田が当初、選手会として声を上げても「これは経営判断だから」とオミットされ、選手が蚊帳の外に置かれている間に既成事実がどんどん作られていった。
2004年6月30日には、500億円ほどの現預金を保有しているというIT企業ライブドアのホリエモンこと堀江貴文社長が、近鉄球団買収に名乗りをあげた。
しかし渡邉恒雄・巨人軍オーナーは「合併はもう決着済みで、僕の知らない人とは会えない」と却下し、近鉄もまた交渉にさえ応じなかった。そしてオーナー会議は粛々と開催されていった。
近鉄ファンからすれば、いたたまれない気持ちであった。もう赤字で合併しかないと言われていたところに、それならば買いたいという救世主のような人物が現れ、バファローズは残せると思ったのも束の間、それがにべもなく拒否されてしまったのだ。
流れを変えた「たかが選手が」発言
7月7日のオーナー会議後の記者会見では渡邉オーナーが「オリックス・近鉄の合併の承認」、そして堤義明西武オーナーが「パ・リーグが合併で4チームとなってセントラルと1リーグの中で試合をするようお願いした」とそれぞれに発表。もはやこの流れは止められないのではないかと思われた。
古田は囲み取材で「オーナー側と会いたい」と素直に漏らした。プロ野球の最高決定機関がオーナー会議である以上、親会社からの出向で来ている決定権のない球団代表クラスとの対話では埒が明かない。
しかし、この言葉を記者から伝え聞いた渡邉オーナーは「無礼なことを言うな。たかが選手が」と吠えた。
この発言は一斉に報じられて、世論の猛反発を受けた。最初は対岸の火事とばかりに無関心だったオリックスと近鉄以外のファンも、この球界再編問題をめぐって、愛する選手が経営者たちに手駒のように粗末に扱われていることにようやく気がついた。「古田頑張れ！」という機運が一気に醸成されていったのだ。
「たかが選手」発言があった2日後の7月10日、選手会は臨時総会を招集し、「近鉄とオリックスの合併の凍結」の要求とストライキを行う可能性について決議した。古田はこう考えていた。
「1リーグ制になることのメリットが見えない。セ・パ交えての新しい対戦カードが新鮮に思われるのは最初だけで、あとは結局、消化試合が増える。球界発展のためと言いながら、自助努力をせずにただ巨人の放映権にぶら下がるだけの球団経営では先細りは見えている」
実はこの頃、巨人戦の視聴率はすでに9％を切ることも度々あった。それにもかかわらず、特にパ・リーグの経営者たちはあいかわらずその神通力に頼ろうとしていた。
7月31日、古田は「朝まで生テレビ！激論！日本のプロ野球が滅亡する!?」（テレビ朝日）にパネラーとして出演する。同じステージには渡邉オーナーの盟友である政治評論家の三宅久之が睨みを利かせ、「ナベちゃんから手紙を預かってきた」と、1リーグ制推進派の強力な代弁者としての役割を果たしていた。
下手をすればただのポジショントークに消費されてしまう可能性もあったが、古田は選手会長として意見発信できる媒体にはどこへでも出ようと決意していた。
司会の田原総一朗から、「これ、選手はどこまで抵抗できますか。ストライキは？」と問われると「やる可能性あります」と答え、寺崎貴司アナウンサーから「実際にはいまの勢いは止められないですよね？」と詰められれば、「いや、そんなことない。止めるつもりです」と毅然と返した。
古田は最悪の事態に備えて、スト権の確立に向けて動き出していた。
「もちろん、ストライキなんて最初は一切考えていなかったんですが、僕らがシミュレーションしたらこれは3カ月くらいの戦いになることがわかった。現実的なことを言いますと、交渉が全然進まないんですよ。
オーナー側からしたら交渉のアリバイ作りをやっているだけなんです。要は3カ月という時間さえ過ぎればデッドラインがある。10月、11月になれば、もう新しい球団の参入なんか絶対無理ですからね。
早い段階で止めるためにはどうすべきか。ストは労働組合に認められた権利。ならばそれを最後の切り札として交渉に臨むという考えに達しました」
