アメリカのドナルド・トランプ大統領がグリーンランドの領有を主張し、軍事行動をちらつかせながら欧州各国に対して敵対姿勢を示したことで、欧州サッカー界では今夏にアメリカで開催されるワールドカップをボイコット、あるいは同国から開催権を剥奪すべきとの主張が各方面からなされ、今後の動向が注目されている。
そんな中、今度は今月７日にアメリカ・ミネアポリスで抗議活動参加者のレネー・グッド氏が移民当局職員に、さらに24日にはアレックス・プレッティ氏が国境警備隊に射殺された事件を受け、今度はファンに対してアメリカへの渡航を控えるよう求める声が上がっていると、スイスの日刊紙『Tages-Anzeiger』が伝えた。
同メディアによれば、同国の弁護士マーク・ピート氏が「我々が目にしている状況――政治的対立者の周縁化、移民当局による権限乱用は、ファンが現地に行くことを後押ししていない。ファンに対する助言はひとつだけだ。アメリカは避けるべきだ。W杯はテレビで見た方が、より良く観戦できる。現地に到着した場合、当局に対して適切に振る舞わなければ、即座に本国へ送り返されることを覚悟すべきだろう。それも、運が良ければ、だが……」と訴えた。
そしてこれに呼応したのが、前FIFA（国際サッカー連盟）会長のゼップ・ブラッター氏である。彼の在任中に同組織の改革に動いていたことがある反汚職弁護士の発言に対し、SNSでブラッター氏は「このW杯に疑問を投げかけるという点で、マーク・ピートは正しいと思う」との見解を示したのである。
一方、英国の日刊紙『The Guardian』は、UEFA（欧州サッカー連盟）の加盟国の動きに注目し、アメリカの軍事行動という「最悪のシナリオ」が現実となった場合に向けて、「その時にどう向き合うべきかを、要職にある人々たちが問い始めている」と報じた。
「各国連盟主導であれ、あるいはUEFA自体が主導する形であれ、共通の立場の下に結束する必要がある、少なくともその準備を整えるべきだという考えが強まりつつある。水曜日（21日）にトランプ大統領が『武力でグリーンランドを奪取することはない』と語り、さらに後になって『合意の輪郭ができつつある』と語ったことを受け、こうした発言は慎重に扱われるべきだとしつつ、結束が一段と引き締まっていると情報筋は語っている」
また、『The Guardian』はトランプ大統領とFIFAの“密接ぶり”にも言及し、「昨年12月にジャンニ・インファンティーノ会長がトランプ大統領に『平和賞』を授与した光景について、気にも留めなかった、あるいはジョークとして受け止めた連盟もあったが、今では事態の深刻さを見誤っている者はいない。インファンティーノ体制とトランプ政権との緊密な関係を考えれば、欧州サッカーはこれに目を背けることはできない」と綴っている。
ちなみにインファンティーノ会長に対しては、かつて彼を自身の“右腕”としていた元FIFA副会長兼UEFA会長のミシェル・プラティニ氏が「残念ながら、パンデミック以降、より独裁的になってしまった」と批判したと『The Guardian』紙が報道。この記事でかつてのフランスの「将軍」は、自身とブラッター氏の“失脚”によってFIFA会長の座に昇り詰めたインファンティーノの悪しき特性を指摘した。
「彼はナンバー２としては良かったが、良いナンバー１ではない。UEFAでは非常によく仕事をしていたが、彼にはひとつ大きな問題がある。裕福で、権力を持つ人間が好きだということだ。それが彼の性格だ」
さらに、「現在は、ブラッターの時代よりも民主主義が機能しなくなっている。ブラッターはFIFAに生涯居座ろうとしたことは問題だったが、サッカーにとって良い人物だった。しかし今の“運営者”たちは、ただ仕事をしているだけだ。サッカーであろうと、バスケットボールであろうと、どちらでも構わないという者が多く見受けられる。UEFAやFIFAで働くことが、必ずしもサッカーを愛していることを意味するわけではない」との指摘も紹介されている。
構成●THE DIGEST編集部
【記事】「W杯ボイコット」の議論が、米国への対抗策として世界各地で巻き起こる！ 英紙は米大統領と“蜜月”のFIFA会長が果たすべき役割の大きさを指摘
【記事】大谷翔平ら活躍の裏で野球はもはや“４番手”か…米国内の人気調査でサッカーが３位浮上 英報道
【画像】ミランFWプリシックとの熱愛説が報じられた米女優シドニー・スウィーニー
