若者の視聴行動が“テレビ終焉”を裏付ける
今回のSTARTOの動きがテレビ局にとって致命的なのは、若年層の視聴時間を物理的に奪うという点だ。縦型ショートドラマは、通学中や休憩中、家事の合間など、テレビが入り込めない隙間時間を完全に支配する。
総務省の2025年調査でも、10代のテレビ視聴時間は過去最低を記録し、ネット利用時間はテレビの2倍以上に達している。
こうした数字が積み重なった結果、ヤフコメやSNSではすでに「テレビは終わりに向かっている」「テレビ離れはもう戻らない」という認識が一般層にまで浸透している。
つまり、テレビ終焉は“予測”ではなく“社会の空気”になりつつある。
テレビ局への冷ややかな視線と、STARTOの“本気”
今回のニュースのコメント欄には、テレビ局への冷ややかな視線がはっきりと刻まれている。
性加害問題での手のひら返し、どの局も似たようなひな壇バラエティーばかりという企画の画一化、新しい挑戦が生まれない制作体制――こうした批判はもはや一部の声ではなく、テレビ局が“時代の変化に対応できていない”という認識が一般層にまで広がっている。
その一方で、STARTOは映画人と組み、“テレビでは作れないクオリティー”をYouTubeで無料公開する。この対比はあまりにも残酷だ。