中東イランが炎上している。2月末、米国・イスラエル軍の空爆により最高指導者ハメネイ師が殺害された。もはや国際法などどこ吹く風、「王様トランプ」の暴走は止まらない。アメリカ第一主義を邪魔だてする者は、根絶やしとなる運命に! 次のターゲット!? 北の将軍も震えて祈るのみなのか。
「歴史上最も邪悪な人物の1人が死亡した」
2月28日、米国トランプ大統領（79）は、自身が所有するSNS「トゥルース・ソーシャル」に、イランの最高指導者・アリ・ハメネイ師（86）暗殺の成功を投稿し、世界を震撼させた。
「アメリカとイランが核を巡って交渉している最中、しかも記者会見などではなく、SNSを使っての一方的な公表という、いかにもトランプ大統領らしいやり方でした。当初、イラン側はハメネイ師の死亡を否定しましたが、結局はその事実を認めることになった」（全国紙国際部記者）
電撃的とも言える「斬首作戦」の内幕はこうだ。
「アメリカのCIAとイスラエルの諜報機関・モサドが数カ月にわたってハメネイ師の行動を監視分析。極度に用心深いハメネイ師がイラン高官と、28日の午前中に自宅で会議を行うとの情報を捕捉したのです。千載一遇と両国は〝斬首作戦〟の実行を決断。早朝午前6時、イスラエル軍の爆撃により暗殺を成功させたのです」（国際部記者）
藪から棒とばかりに主権国の指導者を「排除」するアメリカの軍事行動には、国際法上の問題点が指摘されている。しかし、インテリジェンスの精度とそれを完遂させる武力には舌を巻くばかりだ。国際ジャーナリスト・山田敏弘氏が解説する。
「空爆のために必要な制空権に関して言えば、昨年6月にイランの主要核関連施設を爆撃した“ミッドナイト・ハンマー（真夜中の鉄槌）作戦”の際、主要なインフラ、センサーやレーダー網などを破壊している。これはイスラエルが情報機関の要員を潜り込ませ、さらに現地の協力者を使って行ったものです。そのボロボロになったインフラはいまだに回復していない状況です。イランはロシアの最新のレーダー入手を目指していますが、頼みのロシアもウクライナ戦争があってなかなか手が回らないというのが実情です。しかも、事前のサイバー攻撃により、イラン国内の通信網はイスラエル側がほぼ押さえています」
振り返れば、今年の1月3日未明、反米で知られるベネズエラのニコラス・マドゥロ大統領（63）を襲撃・拘束した時にも、数カ月前から海上封鎖に着手。石油タンカーを拿捕し、無人機で港湾施設を破壊した上で、とどめにデルタフォースで首都カラカスを爆撃するという用意周到な作戦が敷かれていたのだ。
「イラン側からすれば、国内や周辺国に対するメッセージもあるので、無防備のままだとは言えない。厳しい情勢でも、立て直していることをアピールしていくしかない。またハメネイ師が衝撃的な死を迎えたとはいえ、国はちゃんと防衛できる、トップがいなくなっても大丈夫と思わせなくてはいけないわけです」（山田氏）
“大悪魔”と忌み嫌う米国の圧倒的な火力におめおめ屈したとは口が裂けても言えない現状なのだ。
