いまや、芸能人や著名人などが避けたいことの筆頭に「SNSでの炎上」というものがあるだろう。一度燃えてしまうともう取り返しがつかない。よかれと思ったことですら、うがった捉え方をされることもある。だが、そもそもこの瞬く間に広がるSNSでの炎上は、いったい誰の手によって引き起こされているのか。
社会情報学の専門家でもある山口真一氏の書籍『炎上で世論はつくられる――民主主義を揺るがすメカニズム』より一部を抜粋・再構成し、SNSでの炎上に参加する人の属性を解説する。
世帯年収が高いほど炎上に関わる
炎上に参加する人と聞くと、どのような人物像を思い浮かべるだろうか。
「社会の片隅で一日中パソコンに張り付き、独身で時間を持て余している」―そんなステレオタイプは根強いのではないか。しかし、実際のデータが示すのはまったく異なる姿である。
私が2016年に実施した約4万件の大規模アンケートから、炎上参加の有無と個人属性・行動特性を結びつけて分析した結果、浮かび上がったのは「意外に身近な人たち」だった。
まず性別では、炎上参加者の7割が男性である。そして興味深いのは、世帯年収が高い人ほど炎上に関わる傾向があることだ。
平均年収を比べると、炎上非参加者が約604万円であるのに対し、参加者は約710万円と100万円以上の差がある。経済的に余裕のある層もまた、炎上の書き込み手に含まれているのである。
役職・肩書に注目しても、この傾向は裏付けられる。主任・係長クラス以上の人の割合は、炎上非参加者で19％なのに対し、参加者では31％と顕著に高い。一方で、無職・主婦（主夫）・アルバイト・学生といった肩書は、炎上参加者では割合が減っている。
つまり、炎上参加は「暇だからする」ものではない。仕事を持ち、役職に就き、日々忙しくしていても、休憩時間や帰宅後の短い時間で、SNSにアクセスし書き込むことは十分可能なのだ。極端な話、2時間の自由時間さえあれば数百件の書き込みもできてしまう。この気軽さが、社会的に地位のある人にも炎上参加の門戸を開いている。
炎上の加害者はすぐそばにいる
さらに注目すべきは、メディア利用の傾向である。炎上参加者は、新聞購読者、テレビ視聴時間が長い人、そしてもちろんインターネット利用時間が長い人に多い。
ネット利用は想像通りだとしても、新聞やテレビといった従来型メディアの利用も関連しているのは意外に感じられるかもしれない。
背景には、炎上の火種となりやすい社会的テーマへの強い関心がある。
ジェンダー問題、差別、政治など、日常的にこれらの情報に触れ、自分なりの意見を形成しているからこそ、議論に加わろうとする動機が生まれる。逆に、情報にほとんど触れず、こうしたテーマへの関心がなければ、炎上に参加する動機はそもそも生じにくい。
もっとも、こうした特徴があるといっても、実際に炎上に書き込む人の割合はごくわずかだ。
過去1年間で炎上に参加した人は全体の0.5～0.7％にとどまり、1件あたりで見れば前述したように約40万人に1人という希少さである。たとえ「参加しやすい層」に属していても、大多数は傍観者に過ぎないということは忘れてはいけない。
だが、このわずかな人々が集中して書き込むことで、炎上は瞬く間に大きく燃え広がる。そして、その発信者は必ずしも遠く離れた匿名の誰かではない。職場の同僚、友人、あるいは自分自身―炎上の加害者と被害者の境界線は、意外なほど私たちのすぐそばにあるのである。
