突然届いた弁護士からのメール──
彼女がこうした転売の違法性を認識したのは、ある日届いた1通のメールがきっかけでした。
そこには、2024年から2025年にかけて女性がチケットの転売を行った情報を元に、発信者情報開示請求が行われた旨が記載されていたものの、「最初は何のメールなのかな？」と思ったという女性。送信元の弁護士事務所のことを調べるなどし、初めてその違法性を認識したと言います。
女性は当時について「薄々はダメなことなのかなと分かっていました。でもみんなやってるし、という感覚もありました」と振り返りました。
その後女性は弁護士を通じて、YC社に反省の気持ちを伝えて和解。詳しい条件は明かされていないものの高額な和解金については自身で用意したと語りました。
リセール制度があればやらなかった──
取材中、彼女が繰り返し強調したのは当時のファンを取り巻く環境。現在は整備されている「公式リセール制度」などが存在しなかったため、当選チケットの譲渡手段がない、当日空席を作ってしまう、友人との重複当選で日程が被るといった問題を解決する術がなかったため、代替手段として「チケット流通センター」などのサイトを使っていたというのです。
またそうしたチケットリセールサイトについては「元々サイト自体がなかったら、売り買いするという行為ができることも知らなかったですし、こういうことにはならなかっただろうと思います。あのサイトを使っているのは若い人だけでなく幅広い年齢層の人たちです。安全性が担保されているように見えたり、やり取りしやすい構造になったりしていて、サイトが転売自体を促進していたとは思います」と語ります。
彼女は現在チケットの売買を一切行っておらず、リセール制度ができたことについても「本当にいいことだ」と語り、「自分が言える立場ではありませんが、公式以外でのチケットの売買はやめた方が良いと思います。みんなが使っているから安全というわけではありません。今は公式のリセール制度があるのでそれを使った方がいいと思います」と話しました。
