〈48時間以内にホルムズ海峡を開放しなければ、イランの発電所を壊滅させる〉
２日前にはそんな恫喝をカマしていたはずだったのに、３月23日（日本時間）にアッサリと撤回。アメリカのトランプ大統領の言動は相変わらず予測不能だ。
その上で自身のSNS「トゥルース・ソーシャル」で、次のようにブチ上げてみせたのだった。
〈この２日間、アメリカとイランは両国の敵対関係の完全かつ全面的な解消に向け、非常に良い、生産的な協議を行ってきた。進行中の協議の成果を条件に、イランの発電所とエネルギーインフラへの軍事攻撃を５日間延期するよう、国防総省に指示した〉
トランプ大統領の猫の目発言は今に始まったことではないが、原油市場や株式市場などのマーケットは、今回も口車に乗せられる形で即座に反応した。
例えばニューヨーク原油先物市場の代表的な指標とされるWTI（テキサス産軽質油）の５月渡し価格は、前日夜の１バレルあたり101ドル台から84ドル台へと急落。ニューヨーク株式市場のダウ平均株価と東京市場の日経平均株価も急落相場から一転、反騰へと転じるなど、まさにジェットコースターさながらの異常な値動きが続いている。
トランプ大統領の朝令暮改と、マーケットの異常反応。対イラン戦争が開始されて以降、一連の動きを注視、分析してきたエコノミストは、次のように警告する。
「トランプ大統領の『５日間延長発言』が、マーケット向けの『口先介入』であることは明らか。事実、発言はニューヨークの株式市場が開く直前に投稿されています。マーケットは口先介入にすぎないことを十分に認識していながら、今回もまたトランプ大統領のインチキ投稿に踊らされてしまった。ズバリ言えば、トランプ大統領と同じく、世界のマーケットも『正気』を失いつつあるのです」
翻ってイラン情勢を冷静に俯瞰してみると、事実上の封鎖状態が続いているホルムズ海峡の問題は何ひとつ解決しておらず、トランプ大統領が口にした「進行中の協議」とやらの行方も全く不透明。「イランとの戦争終結日を４月９日に設定」との一部報道についても、希望的観測の域を出るものではない。
エコノミストが続ける。
「原油や天然ガスの供給不足が続けば、世界経済は間違いなく恐慌状態に陥ります。その不気味なシグナルとなるのがマーケットの異常反応であり、株価の暴落も原油価格の暴騰も、常軌を逸した乱高下が繰り返された後に起こるのです。目下、あらゆるデータが極めて悲観的な近未来を予言している。その意味でも口先介入に踊らされている原油市場や株式市場の動きは、ノーテンキと言わざるをえません」
世界恐慌はある日突然、雪崩を打つように全世界を襲うのだ。
（石森巌／ジャーナリスト）
