採用広報の目的とは何か。優秀な人材の興味を引くこと？ もちろんそれが最終目的だが、その前段階として「候補者の母集団形成をすること」が必要だと広報戦略コンサルタントの井上千絵氏はいう。それには求職者に「この会社で働きたい」と思わせつつ、人材のミスマッチを防ぐことも重要になってくる。そうした目的でのSNSの利用は、特に一般に名が知られていない中小企業やスタートアップに有効だ。
各種SNSを効果的に採用広報に利用する方法について、『手にとるようにわかる広報入門』（かんき出版）より一部抜粋、再構成してお届けする。
採用の広報とは、「候補者の母集団形成」をすること
採用広報とは、企業が求職者に向けて自社の魅力を発信し、採用活動を円滑に進めるための広報活動を指します。最大の目的は候補者の「母集団形成」です。
企業が優秀な人材を採用するためには、まず自社を知ってもらわないことには始まりません。
特に中小企業やスタートアップのように知名度がそれほどない企業では、積極的な情報発信が不可欠です。企業の文化や理念、働き方などを発信することで、単に求人に応募してもらうだけでなく、企業に共感して「ここで働きたい」と思う人材を引きつけることができます。
また、採用広報には「ミスマッチを減らす」という重要な目的もあります。求職者が企業の実態をよく理解しないまま入社すると、入社後のギャップが生じ、早期離職につながる恐れがあります。
しかし、採用広報を通じて企業の文化や価値観を事前に伝えることで、自社に合った人材を採用しやすくなり、結果として定着率の向上が期待できます。
今、採用広報をしていない企業でも、いずれその多くが人材獲得と採用広報はセットで考えなければならなくなるでしょう。
その背景にあるのが「人手不足」です。日本の労働人口は減少傾向にあり、すでに多くの企業が人材確保に苦戦しています。
人事が採用説明会を頑張ったり、就職情報サイトを活用したところで限界があります。
しかも、それらはすでに大企業なら当たり前にやっていることです。
中小企業が同じ手法で採用しようとしても、大企業との人材獲得競争に勝ち残ることは至難の業。採用広報を通じて自社の独自性を出していくことがポイントになります。
特にBtoB企業は採用で苦戦しています。
大手のBtoB企業を除いて、メディアにも一般にもあまり知られていない企業が多く存在しています。BtoB企業こそ、事業内容や働く魅力を具体的に発信し、「この会社で働いてみたい」と思える母集団をいかに形成するかが採用成功の鍵になります。
SNSが採用広報で重宝される２つの理由
求職者の母集団形成において、大きな力を発揮するのが社員のメディア掲載です。
たとえば「本社は東京ですが、長崎で○○の活動をしながら２拠点生活を送っている社員がいます」「会社のテラスにビオトープ付きの休憩スペースがあり、休み時間に社員が利用してリラックスしています」のように、働き方や福利厚生をアピールすることで求職者の関心を引くことができます。
メディアにも働き方や福利厚生、ユニークな社員を特集するコーナーを持っているところがあります。そういうコーナーを見かけたら、過去記事の内容と担当記者を調べてアプローチするのもよいでしょう。
BtoCはもちろんのこと、最近はBtoBであっても採用広報目的でSNSを立ち上げるケースが増えています。よく使われるのはX、次いでInstagramやTikTokです。
Xでは、さまざまな企業が求職者に親近感を持ってもらおうと、広報や人事、会社の代表が発信者となって自社の日常を発信しています。
一方、Instagramでは会社の雰囲気を写真や動画を使って視覚的に伝えるケースが多く、近年は「リール」と呼ばれる縦型の動画を活用するケースも増えています。大手自動車部品メーカーの株式会社デンソーのInstagramでは、このリールを活用して会社の事業内容やオフィスの雰囲気などを親しみやすく伝えています。
SNSが採用広報のアクションとして重宝される理由は２つあります。１つ目の理由は、日々の「ちょっとした情報」を拾って発信できることです。プレスリリースやインタビュー記事のような形式で伝えるほどではない日常の小さな情報はライトな内容で発信でき、気軽に見てもらえるので、リアルタイムの情報を伝えるSNSとの親和性が高いのです。
たとえば、内定式のような社内イベント、今日の社員食堂のメニューなどを日々発信することで、求職者に企業の雰囲気が伝わりやすくなります。２つ目の理由は、こまめなSNS発信がメディア取材のフックになりうるということです。
これは採用広報だけでなく、サービス広報でも同じです。プレスリリースは費用の問題があって頻繁に出すことはできなくても、SNSならユニークな働き方をしている社員、オフィスの変わったスペースなどを日々発信することができます。
そういう投稿がメディア関係者の目に留まり、企業のSNSアカウントにDM経由で取材依頼が来るケースが非常に増えているのです。
企業の中には、求人にエントリーしてくれた人に対して「どのSNSで当社のことを知りましたか？」というアンケートを用意しておき、最も見られているSNSに力を入れるという工夫をするところもあります。自社にとってどのSNSが効果的かで迷ったら、このようなアンケートを取ることも考えてみてください。
