アメリカとイランの戦闘終結に向けた一回目の協議はもの別れに終わり、世界中は深い失望の色に染まっている。しかし唯一、確かなことはアメリカとイランは今後も細いクモの糸を頼るように、協議を続ける方向では一致しているという点だ。両者の交渉をお膳立てし、なおも調整を図る仲介国パキスタンへの評価は、世界的に爆上がりしている。
外交評論家が解説する。
「パキスタンが仲介役を買って出たのには、それなりの理由があります。パキスタン経済は慢性的な経常赤字状態にあり、国際的協力で立て直しを図っています。ホルムズ海峡封鎖によるエネルギー価格上昇は経済を悪化させ、パキスタン再建の大きな支障に。これまで多くのパキスタン国民が中東地域へ出稼ぎに出て、パキスタン経済を支えていました。中東経済の混乱はパキスタンにとって大きなマイナスなのです」
もうひとつ、パキスタンは昨年、サウジアラビアと戦略的相互防衛協定を結び、相手国が侵略された場合は援護するとした。そのため、イランから原油施設攻撃を受けたサウジアラビアがパキスタンに助けを求めてきた場合、紛争に巻き込まれる可能性がある。それを避けたい思惑があるのだ。
一方で、パキスタンにはイラン同様にシーア派が多数を占め、仲間意識が強い。アメリカのトランプ政権とは昨年、インドとの軍事衝突で仲介してもらったことで、急接近している。つまり、双方に太いパイプがあった。
パキスタンを牽引するのはシャリフ首相と、軍トップのムニール陸軍元帥。トランプ大統領はムニール氏が大のお気に入りで、ホワイトハウスでの昼食会に招待したほどだ。
かくしてパキスタンはアメリカ、イランの歴史的協議の仲介役となり、その場所も提供することになった。
「両国が協議で握手すればパキスタンは大きな役割を果たし、世界の称賛を受けるばかりか、経済的メリットは図り知れません。大きな国益を得るのは必至です。パキスタンは一回の協議で、今回の世界規模の紛争を解決できるとは思っておらず、二度三度の協議に向け、さらに仲介の意欲を持っています」（前出・外交評論家）
期待するのは自衛隊派遣などではなく…
それと比較して失望感を示すのは、日本の高市政権に対してだ。トランプ大統領は３月の日米会談後もことあるごとに「日本はエネルギー需要の大部分をホルムズ海峡に依存しているのに、何も協力しようとしない」との不満をあらわにしている。
「それは自衛隊派遣などではなく、パキスタンのように仲介できる立ち位置にいるのに何もしない高市政権の無策ぶりを嘆き、消極的な姿勢への不満でもある」（政治アナリスト）
振り返れば1950年代、イランは石油をめぐってイギリスと対立。軍事的、経済的に追い詰められた。この時、日本の出光興産が国際的な圧力、軍事圧力の中、イランから石油を買い付けて救いの手を差し伸べた。これ以降、イランと日本の深い信頼関係が構築されてきた。イランが新日国家たるゆえんだ。
第一次トランプ政権でもアメリカとイランとの間で緊張が高まった2019年６月、当時の安倍晋三首相はイランを電撃訪問して当時の最高指導者ハメネイ師と会談、対話を呼びかけた先例がある。
トランプ失望の真意を読まない高市政権の前途は厳しいのか。
（田村建光）
