Ｂリーグの誕生や、NBAで日本人選手が活躍、さらに2024年のパリオリンピックでは男女ともに日本代表が出場を果たすなど、近年日本でバスケットボールは急速な盛り上がりを見せている。一方で競技人口や指導者の不足といった課題も。そんな課題を解決しようと、公益財団法人日本バスケットボール協会（以下JBA）と株式会社博報堂（以下博報堂）が立ち上げたのが「生涯バスケ部」。その第１弾のプロジェクトは部員や指導者不足で悩む地域の小学生チームのサポートだった。「生涯バスケ部」とはどういったものなのか？ そこに込めた想いを取材した。
バスケの競技人口は小学生をピークに減少傾向
2025年２月にスタートした生涯バスケ部のロゴ2025年２月、JBAと博報堂は、「誰もが、あらゆるライフステージでバスケと共に生きることができる社会の実現を目指し、実現する」ためのプロジェクト「生涯バスケ部」の発足を発表した。日本のバスケットボールにおける課題のひとつに競技人口の伸び悩みがあるが、博報堂の厚川俊也氏は次のように話してくれた。
「バスケットボールの競技人口は小学生が一番多いんですね。ところが、バスケットボールが好きで始めた人も、中学、高校、大学、社会人と年齢をかさねるごとに離れていく傾向にあります。野球の場合は、高校でもソフトボール、軟式、準硬式など、野球だけでも複数の部活動があったり、大学でも部活だけでなくサークルがあったり、社会人になってからも草野球があったりと、野球に接する機会がたくさんあります。つまり競技を続けたい人のための受け皿が多い。バスケットボールでもそういう受け皿を増やしていきたいというのが、このプロジェクトの狙いのひとつです」（厚川氏）
また、あえて「バスケ部」としたのには理由がある。部活動には、監督やコーチ、マネージャーやモッパーなど、さまざまな人が関わっている。プレイヤーとしてだけでなく、いろいろな役割、方法でバスケットボールにかかわる人が増えてほしいという願いも込められているのだ。
「たとえば、野球なら草野球、バレーボールならママさんバレーのような言葉がありますが、僕はこういう言葉ってすごくいいなと思うんです。ですからプロジェクトのメンバーとは、そんな風にネーミングも含め、ガチでプロになりたいという人だけでなく、ライトにバスケットボールを続けられる人も含む、いろいろなフレームを作っていけたらいいなという話を、JBAの方々やこのプロジェクトのメンバーといつもしています」（厚川氏）
部員や指導者不足に悩む小学校をサポートする仕組みづくり
第１弾の「SoftBank Jr.バスケ DXアクション」で使用される、ソフトバンクのAIスマートコーチ「生涯バスケ部」の特徴のひとつが、発起人であるJBAと博報堂だけで課題に取り組むのではなく、このプロジェクトの主旨に賛同してくれるパートナーと協力しながら、バスケットボールにまつわるさまざまな社会課題の解決や、子どもの頃からバスケットボールに親しむことで、健康増進や運動習慣の確立、仲間との交流などができるような取り組みを実施していくという点。その第１弾がソフトバンクがパートナーとなってスタートした、「SoftBank Jr.バスケ DXアクション」。
これは、バスケットボールに本格的に取り組みたいものの、部員や指導者不足に悩む小学生を、ソフトバンクのDX技術によってサポート。さらにJBAが派遣する特別コーチとの週１回のリモート練習や、月１回の対面練習を通じて個人やチームのスキルを磨くというもの。
今年４月21日から公募がスタートしたが、募集の対象となったのは、選手数が少なく練習や試合の継続が難しいU12カテゴリーのチーム。あるいは上級生が少ない、または地域的な要因で活動の継続が困難なチームだった。全国から多くの応募があった中、最終的に沖縄県の男子チームと、島根県の女子２チーム、計３チームが選ばれた。選ばれた３チームは、今後ソフトバンクが提供する同社のDX技術「AIスマートコーチ」と「MY試合記録」で来年の３月までサポートを受ける予定だ。
＜「SoftBank Jr.バスケ DXアクション」の公募で選ばれたプロジェクト参加チーム＞
CUBE （沖縄県、男子）
南部町スポーツ少年団ミニバスケットボール部 （鳥取県、女子）
醇風女子ミニバスケットボールクラブ （鳥取県、女子）今回のプロジェクトのパートナーとなったソフトバンク株式会社の佐々木隆成氏は、自社のDX技術が果たす役割や可能性を次のように分析する。
「AIスマートコーチは、スマートフォンで撮影した動画とお手本動画をAI解析で比較することで、自分のフォームの改善点を視覚的に把握でき、自分や仲間同士で楽しく運動スキルの向上ができるサービスです。MY試合記録は、得点やアシストなど試合のスタッツを簡単に記録・蓄積でき、小学生から社会人まで生涯にわたる成績を確認できるウェブサービス。これらのテクノロジーにより、指導者やチームメイトが不足する地域でも、一人ひとりの練習の精度を高め、地理的ハンデを超えて合同チームの結成や競技力向上を後押しできると考えています」（佐々木氏）