大阪ではうめきた２期（グラングリーン大阪）、夢洲での統合型リゾート（IR）など再開発ラッシュだが、その中には３つの大型アリーナ建設がある。
ひとつはなんばエリアにある、株式会社クボタ旧本社跡地に建設される多目的アリーナ。クボタが所有する約２万4000平方メートルの土地を、三井不動産などに貸し出して開発する。ホテルや商業施設などを含めた複合開発で、総工費は未定。建設予定のアリーナの収容人数は１万2500人。ちなみにクボタはこの５月、本社をJR大阪駅直結の「グラングリーン大阪」に移転している。
２つめは吹田市の万博記念公園駅前に計画されている、多目的アリーナだ。１万8000人規模で、2030年に開業予定。アリーナを中心にオフィスやホテル、商業施設、共同住宅などを整備する計画となっている。
最後は大阪城公園の東側、大阪メトロの森之宮検車場跡地のアリーナ開発。2028年度以降に開業予定で、１万人以上を収容、周囲には地下鉄中央線の新駅、駅直結の複合ビル、商業施設、タワーマンション、空飛ぶクルマの発着場などが整備される。
首都圏６アリーナで全国アリーナ公演の４分の１が開催
大阪の代表的なアリーナといえば大阪城ホール（収容人数は最大１万6000人）だが、同規模のアリーナ建設が相次いでいる理由は何か。地元情報誌ライターはこう話す。
「近年、コンサートの大型化が進んでおり、大型アリーナの多い首都圏に人気アーティストのライブが集中しています。一般社団法人コンサートプロモーターズ協会（ACPC）によると、2024年は首都圏６アリーナで、全国のアリーナ公演の４分の１にあたる約640公演が開催されています。ACPC関西支部会は2024年２月に『このまま一極集中が進行した場合、大型公演の『関西飛ばし』がさらに加速することは間違いない』と声明を発表した。そんな状況を受け、複数のアリーナ新設が進行しているのです」
アリーナはコンサート以外にもスポーツやイベントに使用されることが多く、コンサートにしてもロックバンド、アイドル、声優など多岐にわたるため、争奪戦になっている。地方はキャパが小さい上に移動交通費、宿泊費、運送費などの経費がかかるため赤字必至で、それをライブ配信、グッズ販売を含めた首都圏の大型公演でカバーしているのが現状らしい。
これを踏まえれば、大阪にアリーナが増えるのは歓迎すべきことだろうが、近年は建設資材や人件費の高騰などで、大型プロジェクトが中止・延期される例が珍しくない。アリーナ建設は今後、どう進展していくのか。
（鈴木十朗）
